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アクセンチュア、デジタル化時代の「多様な働き方」に関する最新の調査結果を発表

「多様な働き方」に関するアクセンチュアの最新調査―
ダイバーシティを実現するためにデジタル技術の活用は欠かせないものの、デジタル化された職場では「聞く」という行為が難しくなる傾向に
ー多くのビジネスパーソンはデジタル化推進のリーダーに女性が登用されることに期待ー
【ニューヨーク発：2015年2月26日】アクセンチュアが実施した最新の調査「#ListenLearnLead(聞き、学び、リードする)」によると、グローバルで活躍するビジネスパーソンの多くは「自分自身をよい聞き手である」(96%)と認識する一方で、「マルチタスクで仕事を行っている」(98%)ことが分かりました。女性を含む多様な人材が活躍する組織においては、様々な個人の意見、異なる価値観を「聞く力」を持ち、受け入れていくことが欠かせません。しかし、回答者の3分の2以上は、「デジタル化された現在の職場では人の話を聞くことが非常に難しくなっている」(64%)と考えていることも明らかになりました。

本調査における回答者の66パーセントは、「マルチタスクのおかげで、今まで以上に多くの仕事をこなすことができる」と答えました。しかし、ダイバーシティ実現のために必要なのは、単に個人の生産性や効率性を高めることではなく、多様な人材が仕事や私生活にやりがいや意欲を持って取り組み、コレボレーションが促されることで組織全体の創造性やパーフォーマンスが向上していくことです。現代のビジネスパーソンはこうしたスマートワークを推進していくことに課題を感じていることが分かりました。実際、回答者の3分の1以上は、「注意力が散漫になり、最良の状態を保つことが難しい」(36%)とし、「集中力の欠如や業務の質の低下に繋がり、チーム内の人間関係を希薄にしている」(36%)と回答しています。また、仕事を妨げるものに関する質問では、「電話応対」（79%）や「予定外の会議または来客」(72%)とする回答の割合が、「インスタント・メッセージ」(30%)や「携帯メール」(28%)とする回答の倍以上となりました。

本調査は世界30ヶ国のビジネスパーソン、女性、男性を含めた3600人(日本の回答者100名を含む)を対象に行われた、組織の多様性を実現するための「働き方」に関する意識調査です。その結果、回答者の8割が電話会議中に全く別の作業を行っており、その内訳は「仕事のメール」(66%)や「インスタント・メッセージ」(35%)、「個人のメール処理」(34%)、「ソーシャル・メディア」(22%)、または「ニュースや娯楽情報の参照」(21%)という結果になりました。

アクセンチュアのチーフ・リーダーシップ・オフィサーであるエイドリアン・ライタ（Adrian Lajtha）は、次のように述べています。「デジタル化はあらゆるものを変革しようとしていますが、新たなテクノロジーは大きなチャンスをもたらすとともに新たな課題も生み出します。社員が相互につながり合う中、先進的な企業や組織では、職場でのテクノロジー活用によって生まれる機会を最大化しようとようとしています。本来、デジタル技術によって実現すべきことは、様々な個性、バックグラウンドを持った社員の仕事に対するやりがいや意欲を高め、コラボレーションやイノベーションを実現するための潜在的な可能性を引き出していくことです。」

多くのビジネスパーソンは、デジタル技術によって時間や場所に捉われない柔軟で多様な働き方が実現できると考えています。実際、回答者の過半数以上は「テクノロジーの活用によってリーダーとチームとのコミュニケーションが容易になり、迅速化する」(58%)と答えました。また、ほぼ半数の回答者が、「チームが仕事をする際に時間と場所に拘束されない」(47%)、「職場や上司、同僚へのアクセスが容易になる」(46%)など、デジタル技術の追加的効果に言及しています。しかし、年齢、性別、国籍、障がいの有無などに関わらず多くのビジネスパーソンがスマートに働くことのできる真のダイバーシティ組織を実現するためにはデジタル技術を活用することによって生じる課題にも目を向ける必要があります。本調査に回答した女性の半数以上(62%)、男性の約半数(54%)が「テクノロジーによってアクセスが容易になり、処理能力の限界を超えるリーダーを生んでいる」と考えています。現代のビジネスパーソンが直面する最大の課題の一つとして、多くの回答者が、「過剰な情報による負荷増」(55%)、「急速に進化するテクノロジー」(52%)だと認めています。

こうした中、多くのビジネスパーソンは今後、デジタル化を推進していく上で、女性が強いリーダーシップを発揮していくことに期待しています。71%の回答者は、「2030年までに女性の最高技術責任者（CTO）が増加する」と答えました。また、「昨年より多くの女性を上級管理職に登用するための取り組みをおこなっている」答えたのは、全回答者の半数以上(52%)になりました。デジタル技術を活用して多様な人材が活躍できる組織を実現するためには、女性を含めた多様な人材を組織のリーダーや意思決定者に登用していく必要があります。様々な視点で、テクノロジーがもたらす新たな機会と課題に目を向け、多様な個人が幸せに働くことのできる職場環境を実現していかなくてはなりません。

アクセンチュアのグローバル・インクルージョン&ダイバーシティ統括マネジング・ディレクターであるネリー・ボレロ（Nellie Borrero）は、次のように述べています。「ミーティング、社内グループ、ボランティアイベントや主要なプロジェクトに至るまで、ビジネスパーソンがリーダーシップを発揮する機会は常に存在しています。アクセンチュアでは国際女性デーにあわせて、女性のリーダーを対象に世界中で200以上のイベントを開催しています。今年のイベントではデジタル時代に「聞き、学び、リードする」機会の重要性を認識し、そうした能力を身に着け、創造していくことに焦点を当てて議論します。」

その他、本調査からは働き方に関する以下のような洞察も得られました。

■聞く力：
回答者は「聞く力」をスキルとして重要視しています。「発言する前に考える」(54%)、「質問をする」(49%)、「メモをとる」(49%)といった項目がデジタル化時代のビジネスパーソンに必要なスキルの上位に挙げられました。また、3つの世代別*(ベビーブーマー世代、X世代、ミレニアム世代)で比較した結果、「一日の半分以上をマルチタスクで過ごしている」と回答したのは、ミレニアム世代では64%であるのに対し、ジェネレーションX世代では54%、ベビーブーマー世代では49%となりました。。

■職場でのラーニング：
回答者の80%は、「OJT(On the Job Training)が職場での最も効果的なトレーニングである」と考えており、「フォーマルな研修が効果的である」（66%）とする回答者を上回りました。また、大多数(85%)は自社の社内研修を高く評価しています。「社内研修をチャンスと捉えている」のは全回答者の42%、「必要事項と捉えている」と答えたのは23%、その両方と捉える回答者は32%でした。また、半数以上の回答者が、「昇進や職域拡大のために自社の社内研修が役に立った」(59%)と考えています。

■リーダーシップ：
リーダーがさらに成長するために必要なものとして、「新たな責任や役割を受け入れる」(54%)、「学習を継続する」(48%)、「他の社員のメンターとなる」(42%)といった項目が挙げられました。同時に、組織を上手くリードする上で障害となる主な要因に関しては、「人間関係構築力の欠如」(50%)、「コミュニケーション能力の欠如」(44%)、「役割が不明確であること」(39%)が挙げられています。

■ソフトスキル：
多くのビジネスパーソンは「効果的なコミュニケーション力」(55%)や「変化に対応する能力」(47%)、「他者のやる気を引き出す能力」(45%)などのソフトスキルが、リーダーシップにおいて最も重要な能力であると考えています。しかし、「自社がソフトスキルに関する研修を行っている」と答えたのは全体の38%にとどまり、「テクニカルなスキル研修を行っている」(58%)という回答を下回る結果となりました。

■給与と昇進：
今年の調査結果では、「昇進を打診された」と答えたのは男女とも同じ割合(54%)となりました。昨年の同じ質問に対する回答結果(男性47%、女性40%)と比較して大幅に増加しています。また、ミレニアム世代では「昇給願いを出した」(68%)、「昇進願いを出した」(59%)という割合が高く、X世代における割合(昇給願い：64%、昇進願い：52%)、ベビーブーマー世代(昇給願い：59%、昇進願い：51%)を上回る結果となっています。

■仕事への満足度：
「仕事に対して満足している」と答えたのは全回答者の44%で、2013年の同じ質問に対する回答の割合(52%)と比較して減少しています。「給与が見合わない」と感じられることが第一の理由として挙げられており、「労働時間が長い」、または「仕事量が多い」と考える回答者の割合は2013年の20%から31%に急増しています。この中でも特にミレニアム世代の33%が「労働時間を長い」と感じており、ベビーブーマー世代(28%)、X世代(30%)を上回る結果となっています。

*　ベビーブーマー世代（1946年～1964年生）/X世代（1965年～1978年生）/ ミレニアム世代（1979年～1996年生）

調査方法
2014年11月、アクセンチュアは世界30か国の中規模から大規模の企業で働く3600人を対象にオンラインでアンケートを実施しました。対象となったのは、アルゼンチン、オーストラリア、オーストリア、ブラジル、カナダ、大中華圏、フランス、ドイツ、インド、インドネシア、イタリア、日本、マレーシア、メキシコ、オランダ、北欧（デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン）、フィリピン、サウジアラビア、シンガポール、南アフリカ、韓国、スペイン、スイス、タイ、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ合衆国です。それぞれの国や地域の回答者は最低100名となっており、アメリカ合衆国は500名、大中華圏は300名、ドイツ、北欧、イギリスからはそれぞれ200名が調査対象となりました。回答者の性別、年齢や組織内での役職レベルは、公平になるように考慮されています。サンプル合計に対する誤差の範囲は、プラスマイナス1.7パーセントです。