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アクセンチュア、マサチューセッツ工科大と先進アナリティクスソリューションの共同開発で提携

ビッグデータと意思決定科学のビジネス活用に向けたツールや手法を共同開発

【米国ニューヨーク/ケンブリッジ発、2013年3月13日】
アクセンチュア（ニューヨーク証券取引所： ACN）は、マサチューセッツ工科大学（米国マサチューセッツ州、ケンブリッジ、以下、MIT）と、先進的なアナリティクスソリューションの開発に向け、5年間の共同研究プロジェクトを実施することを発表します。本共同プロジェクト「Accenture and MIT Alliance in Business Analytics」は、日々進歩を続ける先進アナリティクス技術と、民間および官界における導入や応用時に存在する課題のギャップ解消を目指します。

本共同プロジェクトでは、アクセンチュアが有する業界とアナリティクスに関する深い専門知識・経験と、MITが有する先進的な学術研究と技術領域における知見が組み合わされます。これによって、ビッグデータと意思決定科学の進歩に向けた、新たなアプローチが創出される相乗効果がもたらされることになります。本共同プロジェクトのアクセンチュアの統括責任者は、アナリティクス担当のシニアマネジング・ディレクターであるナレンドラ・ムラーニ（Narendra Mulani）が務め、MITは、土木、環境工学およびエンジニアリング・システムのデイビッド・シムチレビ（David Simchi-Levi）教授が務めます。

アクセンチュアのムラーニは、「企業や組織が競争力を獲得して継続的な成長を実現させるためには、データを自らの行動に結びつけることが可能な洞察力へと変える“アナリティクス能力”が必須です。アクセンチュアの調査によれば、企業や組織は多岐にわたる問題に対して、最適なアナリティクスの導入や応用はどうあるべきか、という課題に直面しています。また、アナリティクスへの投資対効果に不満を抱いていることも明らかになっています。世界最高学府のひとつであるMITとの提携を通じ、アクセンチュアのお客様は、アナリティクスに関するMITの先進的な研究成果を活用できるようになるのです。」と述べています。

アクセンチュアが2013年3月に発表した、米国および英国の企業と組織を対象に行った調査では、両国の企業や組織においてアナリティクスの導入が拡大しているとともに、予測ツールとしてのアナリティクスの利用は3年前の調査と比較して3倍に増加していることが明らかになりました。一方で、「アナリティクスへの投資対効果に非常に満足している」という回答は22%に過ぎず、「自社のビジネス戦略に沿ったデータが生成された」という回答も39%に留まりました。

MITのシムチレビ教授は、「アクセンチュアとの提携を通じて新たな知見を得ることが可能となるとともに、今日の企業や組織がデータ活用に関連して直面している課題の多くを解決できると確信しています。」と述べています。

本共同プロジェクトにおけるビッグデータに関する研究では、爆発的に増加しながらも体系化されておらず、社外、組織外で生成されるデータからも洞察を得る手段も研究対象となります。MIT、アクセンチュア、およびアクセンチュアの顧客において、異なるデータ種類の画期的な活用法、および先進アナリティクス手法の実践的な応用手法が検証されます。また業界毎に異なる課題を、従来まではなかった方法での解決を目指し、地理位置情報、ソーシャルメディア、支払いデータなど、さまざまな源泉データを組み合わせた手法も検証されます。

意思決定科学領域においては、効果的な意思決定に求められる差別化要因を特定し、またそれを実現するうえで重要な役割を検証していきます。この領域におけるプロジェクトでは、企業における可視化や、モビリティの活用、意思決定プロセスを向上させるコラボレーションの有用性が検証されると同時に、意思決定に認知科学（cognitive science）が果たす役割についても検証されます。

2013年 3月21日
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