クニエ（QUNIE）の年収・給与は？元コンサルタントが徹底解説！

クニエ NewBizチーム(新規事業戦略・事業開発) キャリアセミナー 2024年9月24日(火) 18:00-

クニエ

元コンサルタントが徹底解説！

ここではクニエ（QUNIE）の年収・給与について詳しくご紹介します。そもそもコンサル業界は他業界と比較して年収水準が高いほか、未経験者も積極採用中のため多種多様な業界から転職者が増えています。

弊社ムービンでは随時キャリア相談会を実施しておりますので、総合系コンサルファームに興味がある方やクニエ（QUNIE）に興味がある方はお気軽にご相談ください。

※これら年収データはあくまでも参考値としてご覧ください。中途採用でのコンサルタント給与は、その方のこれまでの経験や実績、面接での評価などから総合的に判断され、決定されます。

クニエ（QUNIE）の年収・給与
クニエ（QUNIE）の評価制度・福利厚生は？
年収アップするならコンサル転職！
コンサルの年収・給与
コンサルティング業界の年収が高い理由は？
中途採用情報：クニエ（QUNIE）へ転職するには？
クニエ（QUNIE）基本情報

コンサルタントへの転職をお考えの方へ

転職サービスはすべて無料となっております。
ムービンではお一人お一人に合わせた転職支援、そしてご自身では気づかれないキャリアの可能性や、転職のアドバイス、最新の情報をご提供致します。コンサルタントへの転職をお考えの方はぜひ一度我々にご相談ください。

圧倒的な支援実績を誇るムービン
・日本初のコンサルティング業界特化転職エージェント
・創業29年以上の実績とノウハウ、コンサル業界への転職支援実績No.1
・国内コンサルファーム約95%を網羅、BCG、DTCなど大手ファームへの支援実績第1位

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クニエ（QUNIE）の年収・給与

まずは、弊社ムービンの転職支援実績から見るクニエ（QUNIE）のリアルな平均年収をご紹介します。

クニエ（QUNIE）へ転職したらどのくらい？転職時のリアルな平均年収

弊社でクニエ（QUNIE）に転職支援させていただいた方々の平均年収は
約722万円
となっています。（平均年齢：30.9歳）

その9割以上がコンサル未経験からの転職であるほか、あくまでも転職時の平均年収で賞与（ボーナス）は含まないため、入社後の平均年収はこの水準よりも高くなる場合がほとんどです。
※弊社ムービンではコンサル業界への転職支援実績No.1であり、数多くのご支援をさせて頂いたデータから参照しております。口コミサイト等では信憑性や新卒入社、入社後に給与アップした方も多いため、転職後の給与として参考にするにはよりリアルかと思います。

下記では、転職時の平均年収を年齢別にまとめていますので、ご参考になれば幸いです。コンサルティングファームでは、年功序列ではなく完全に個人の実力で評価され年収が決定します。

年齢別平均年収

年齢に関係なく職位によって年収が決定されることは前述しているとおりですが、転職後の年収がどの程度になるのかを確認したい方はぜひ参考にしてみてください。

年齢	平均年収
25歳	581万円
30歳	680万円
35歳	905万円

転職者によって異なりますが、中途採用でコンサル業界へと転職した場合に高年収になる要因の一例としては、コンサルティングと親和性のある業務を多数経験していた、ファーム側が求める経験・実績を持っていた、面接での評価（コンサル適性）が高かったなどが挙げられます。

上記の数値は過去10年分のデータから算出しております。近年コンサル業界ではベース給与がアップしており、ここでご紹介している以上の平均年収になる場合も十分ございますので、あくまでも参考値としてご理解ください。

クニエ（QUNIE）の求人情報は下記よりご確認いただけます。
クニエ求人情報【コンサル求人検索】

クニエの評価制度・福利厚生は？

人事評価制度

クニエでは、個人の強みと今後の成長を重視したパフォーマンス評価を導入しており、他の社員との比較や年功序列ではなく、前年と比較した際の成長度を評価します。またこの評価基準において、年齢や社歴は関係ありません。

福利厚生

クニエでは、リフレッシュ休暇や年末年始休暇、フレックスタイム制など、社員の働く環境を整備し柔軟に対応するための福利厚生が整えられています。下記では、福利厚生の一部をご紹介いたします。

休日	完全週休二日制（休日は土日祝日）、祝祭日、リフレッシュ休暇、有給休暇、年末年始休暇、創立記念日等
福利厚生	健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

年収アップするならコンサル転職！

以下の表は、厚生労働省が公表しているすべての業界・業種における「転職で年収が上がる人の割合」と弊社でコンサル業界への転職を支援した場合の「年収が上がる人の割合」です。

厚労省が公表する全業界・全職種における「転職して年収アップする人の割合」	弊社転職支援実績からみる「コンサル転職で年収アップする人の割合」
約35%が年収アップ	約95%が年収アップ

出典：厚生労働省「令和5年雇用動向調査結果の概況」

全業界・全職種において「転職で年収が上がる人の割合」は4割にも満たないことがわかります。一方でコンサル業界への転職の場合、弊社ムービンの29年以上の豊富な転職支援実績からみると、年齢問わず未経験から転職する9割の方が年収アップに成功しています。
つまり、コンサル転職は年収を上げたい方にもおすすめの転職先といえます。

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コンサルの年収・給与

ここではクニエ（QUNIE）を含めた、総合系コンサルティングファームの年収をご紹介します。複数の総合系コンサルティングファームから収集した情報をまとめ役職別に取りまとめた総合系コンサルティングファームの年収・給与についてご紹介します。

※これら年収データはあくまでも参考値としてご覧ください。中途採用でのコンサルタント給与は、その方のこれまでの経験や実績、面接での評価などから総合的に判断され、決定されます。個別のコンサルティングファームの実情と比較すると役職名や数値が異なる場合もありますのであくまでも参考数値として見て下さい。

下記の表にも示していますが、30歳前後で総合系コンサルティングファームに中途入社する場合、マネージャーかそうでないかにもよりますが年収は600万円-1000万円ほどといえます。
コンサルタントの年収・給与

役職	年齢	コンサル経験	固定給与	業績賞与
コンサルタント	22～30歳	0～3年	500～700万円	固定給の10～20％
シニアコンサルタント	25～35歳	0～6年	700～900万円	固定給の10～20％
マネージャー	28～40歳	2～10年	900～1400万円	固定給の10～20％
シニアマネージャー	32～45歳	5～15年	1300～1800万円	固定給の10～20％
パートナー	35歳以上	7年以上	2000万円以上	業績次第

国税庁によると日本の平均年収は460万円のため、上記の表からみてもコンサル業界の平均年収が高いことがわかります。
参照：国税庁「令和５年分民間給与実態統計調査結果」

コンサル未経験者の中途入社時のオファー金額は？

ここでは弊社ムービンが転職支援させて頂いたコンサルタント平均年収をご紹介します。弊社が昨年ご支援させて頂いた平均年収は、
約720万円
でした。（平均年齢：29.2歳）
※中途採用ゾーンが最も多いアナリストクラスからシニアマネジャークラスでの内定の平均です。高額になるパートナークラスの内定については省いております。

また未経験からのコンサルタント転職においての最高年収は、
1,520万円
となっており、1,400万円以上でも複数名いらっしゃいました。

高年収の要因としては、個々によって違いますが、
よくある例としては、コンサルティングと親和性のある業務を多数経験していた、その当時ファーム側が求める経験・実績を持っていた、さらに面接での評価（コンサル適性）が高かったなどがあります。

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コンサルティング業界の年収が高い理由は？

前述の通り、クニエを含むコンサルティング業界の年収は中途入社1年目から国内平均給与を大きく上回っており、数年で1000万円を超す高水準な報酬を手に入れることも可能です。
なぜコンサルティング業界の年収が高いかというと、大きく分けて2つの要因が考えられます。

そもそもコンサルティング自体の利益率が高い

コンサルティング業界の年収が高い背景として、そもそも利益率が高いビジネスモデルであることが挙げられます。コンサルティング業界は、製造業のような大規模な生産設備や原材料のコストが必要ありません。主なコストは人件費であり、その多くがプロジェクトごとに変動するため、固定費が低く抑えられます。これにより、売上に対する利益率が高くなります。

プロジェクトでは役職ごとに単価が決まっており、プロジェクト期間に応じてクライアント企業から報酬をいただく形となっています。特に商品やソリューションの費用が入っているわけではなく、人のみに単価がフォーカスしているためです。
もちろん何かしらのソリューション導入の場合には、そのイニシャルが掛かってきますが、ベースとして人単価というところが大きなポイントです。

高いクライアント価値提供

コンサルティングサービスは、企業にとって戦略的な意思決定や業務改善をサポートするものであり、その付加価値が非常に高いです。クライアント企業では、これまでにない課題の解決や、規模感が大きく社内リソースでは対応できない、といったことについてコンサルティングを依頼するため、その付加価値も高くなる＝そこに所属する従業員の報酬も高くなるといった形です。

またコンサルティング業界では、最も重要な資産は「人材」です。優れたコンサルタントは、ファームにとってもクライアント企業にとって高い価値を生むことができるためです。人材が持つスキルや知識を最大限に活用することで、コンサルティングファームは高い利益率を実現できています。

これらの理由から、コンサルティング業界は非常に利益率の高いビジネスモデルを持っており、結果として社員の給与も高水準になりやすいといえます。

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中途採用情報：クニエ（QUNIE）に転職するには？

選考ステップ

書類選考→Web適性検査→1次面接→適性検査→面接（1・2回）
他ファームと違い、1次面接通過後に性格診断の適性検査があります。

クニエの選考においては、配属予定部門および人事による個別面接が中心となり、面接1回につき約1時間ほどです。キャリア採用については、応募から採用内定まで通常1～2ヵ月ほどかかるので、ご注意ください。

クニエ（QUNIE）の面接で聞かれる内容

経歴やスキルなどについて当然聞かれますが、特に以下の3点を回答できるようにしましょう。
・なぜ転職
・なぜコンサル
・なぜクニエ

上記3点は必ず自己の経歴と合わせて論理的に答える必要があります。そのためには自身の転職・志望理由、今後成し遂げたいこと、自身のスキルや経験がクニエでどう活かせるのか、コンサル業界・クニエについてなど理解していることがポイントです。
また、実績を述べる際は、具体的な数字とともに、結果までのプロセスを論理的に話せるようにしましょう。

転職を成功させるには？面接ポイント

ファームの社風とフィットしているかすべての選考で徹底的に見ています。
もちろんコンサル適性やこれまでの業務経験とコンサルティングワークの親和性も選考基準ですが、クニエは非常に落ち着いた大人のファームという印象のため、「自分が！」というような前面に出た面接ではNGになる可能性が高いです。
ビヘイビア面接やケース面接、フェルミ推定で、論理的に伝えることができるように加えて、「NTTグループ系列のクニエ」という意識を持って面接に臨むことが必要になるでしょう。

クニエ（QUNIE）への転職対策について、さらに詳しい情報を知りたい方はこちら
クニエ（QUNIE）への転職、その難易度と選考対策は？

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Company Information クニエ会社概要

社名	株式会社　クニエ
設立	2009年 7月 1日
URL	https://www.qunie.com/company/profile/
代表	山口重樹
従業員数	1,050名（2024年6月7日現在）
所在地	東京都千代田区大手町2-3-2 大手町プレイスイーストタワー11F
その他拠点	■大阪オフィス大阪市北区梅田3-3-20 明治安田生命大阪梅田ビル15F ■名古屋オフィス名古屋市東区葵1-20-6 NTT DATA 葵ビル ■福岡オフィス福岡市博多区博多駅前1-17-21 NTT DATA 博多駅前ビル ■NTT Data (Thailand) Co., Ltd. QUNIE Division G Tower 32nd Floor, 9 Rama 9 Road Huaykwang, Huaykwang, Bangkok, 10310, Thailand ■QUNIE Division, PT. NTT DATA Indonesia CEO SUITE OFFICE, 17th Floor Indonesia Stock Exchange, Tower 2, Jl. Jend. Sudirman Kav 52-53, Jakarta 12190, Indonesia ■QUNIE Division, NTT DATA Vietnam Co., Ltd. (Hanoi) Room 202, HITC Building, 239 Xuan Thuy Street, Dich Vong Hau Ward, Cau Giay District, Ha Noi, Vietnam ■QUNIE Division, NTT DATA Vietnam Co., Ltd. (Ho Chi Minh City) 8th Floor, Saigon Trade Center, 37 Ton Duc Thang Street, Ben Nghe Ward, District 1, Ho Chi Minh City, Vietnam ■QUNIE Division, NTT DATA Malaysia Sdn Bhd Level 17, Equatorial Plaza, Jalan Sultan Ismail, Kuala Lumpur, 14 50250, Malaysia ■QUNIE Division, NTT DATA China Co., Ltd. 10F, Carlton Building, No. 21 Huanghe Rd., Huangpu District, Shanghai, 200003, China
沿革	2009年7月1日、NTTデータビジネスコンサルティングとザカティーコンサルティングが統合して合併し社名変更。 NTTデータビジネスコンサルティングは、2004年7月、NTTデータシステムデザイン設立NTTデータにおける法人分野をターゲットとしたコンサルティングファームとして創業、その後2006年NTTデータビジネスコンサルティングに社名変更。ザカティーコンサルティングは、1997年2月、日本アーンスト&ヤングコンサルティング（株）設立、200年アーンスト&ヤングのコンサルティング部門とキャップジェミニの合併に伴い、日本法人を日本キャップジェミニ・アーンストアンドヤング（株）に変更、2004年日本キャップジェミニ（株）に社名変更、2005年キャップジェミニとNTTデータのグローバルアライアンスに伴い、ザカティーコンサルティング（株）に社名変更。

クニエ（QUNIE）のコンサルティングサービスは、戦略提示に留まらず、改革を実現させて現場への定着を図っています。日本の成長の礎となってきた製造業のビジネス基盤構築の実績をベースに、これからの未来を見据える確かな視点で課題、経営環境の変化に対応するソリューションをスピーディに構築し、改革実行、現場への定着まで支援しています。

組織体制

クニエは、戦略提示に留まらず、改革を実現させて現場への定着を図っています。
日本の成長の礎となってきた製造業のビジネス基盤構築の実績をベースに、これからの未来を見据える確かな視点で課題、経営環境の変化に対応するソリューションをスピーディに構築し、改革実行、現場への定着まで支援しています。
以下、クニエが提供しているサービスをご紹介いたします。

ハイテク
豊富な実績と、複数の新しいIoT/AI等の実証プロジェクトを通じ、最適な実現方法を構築し、事業改革の実現と定着までを支援。

組立製造業
重工業、工作機械、産業装置、造船業などのクライアント企業に対し、画一的なサービス提供ではなく、多くのコンサルティング実績やIoT導入・デジタルデータ活用の実証プロジェクト経験に基づく、それぞれの課題に対応した、製品・サービスを変える仕事を支援。

自動車・自動車部品
業界でのビジネス革新の経験、NTTグループのテクノロジーを活用し、100年に一度の変革期に直面する国内自動車産業が、世界で勝ち残るための変革を支援。

プロセス（化学・素材、石油・ガス、ライフサイエンス）
国内はもとより海外市場におけるM&Aや新たな拠点の構築に関する戦略分析から業務プロセス・ITの構築の支援など、日本本社の視点からだけでなく海外現地への貢献も視野に入れた活動を実施。

消費財
デジタル化による消費者との接点の強化やAI/IoT等の先端技術の有効活用により、消費者の囲い込み、消費者ニーズの分析、業務効率化/代替化をサポート

小売・流通
激変する環境下の小売・流通業界に対し、さまざまな経営課題解決を支援。

通信・メディア
通信・メディア業界に寄り添い、顧客価値創出に向けた戦略・戦術作りから実行・定着化まで一体となって幅広く支援。

サービス・公益
公益、運輸・物流、商社、ヘルスケア、不動産建設、コンテンツ・レジャー産業等を“社会インフラサービス産業”と捉え、“クロスインダストリー”の視点で最適な実現方法を考え、変革の定着まで支援。

ヘルスケア
医療・介護およびヘルスケアの現場で長年コンサルテーションを手掛けた経験豊富なインダストリーエキスパートに加え、医療専門職、ヘルスケア専門家を擁し、医療・介護およびヘルスケア業界において幅広いサービスを提供。

金融
金融機関の皆さまとともに最適な変革および改革の実現方法を考え、事業変革および業務改革の計画、推進、定着まで支援。

公共
中央省庁、独立行政法人、地方公共団体等の公共機関向けのコンサルティングにおいて、クライアントとともに課題解決に向けたビジョンを描き、具体的なソリューションを提案・実行支援。

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PRIVATE SEMINAR

まずはキャリア相談会から

コンサルタントへの転職・キャリア相談会を電話・オンラインで随時開催中

コンサル業界に興味をお持ちの方、コンサルタントへのキャリアは可能か、どんな人たちがコンサル転職に成功しているのか、現在の採用動向はどうなっているのか

などコンサル転職における疑問点や不安な点についてお答えいたします。

もちろん現在の各社の採用状況や、転職タイミングのご相談など今後のキャリアについてのご相談もお受けしております。

コンサルティングファーム一覧

戦略系コンサルティングファーム

マッキンゼーアンドカンパニー（Mck）
ボストンコンサルティンググループ（BCG）
ベインアンドカンパニー（Bain）
アクセンチュア（戦略コンサルティング本部）
A.T.カーニー（ATK）
ドリームインキュベータ（DI）
アーサー・ディー・リトル（ADL）
PwCコンサルティングストラテジーコンサルティング（Strategy&）
ローランドベルガー（RB）
モニターデロイト（デロイト戦略グループ）
コーポレイト・ディレクション（CDI）
P&Eディレクションズ

ビジネス&ITコンサルティングファーム

パクテラ・コンサルティング・ジャパン
ウルシステムズ
スカイライトコンサルティング
フューチャーアーキテクト
キャップジェミニ
ジェンパクトコンサルティング
ガートナージャパン
レイヤーズコンサルティング
シンプレクス
ビジネスブレイン太田昭和
アバナード
NTTデータ
タタコンサルタンシーサービシズジャパン
SAP
日本オラクル
Dirbato（ディルバート）
マイクロソフト
SAS Institute Japan
ワークスアプリケーションズ

財務アドバイザリー系ファーム

デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー（DTFA）
PwCアドバイザリー
アドバンスト・ビジネス・ダイレクションズ（ABD）
エスネットワークス
KPMGFAS
EYTAS
フーリハンローキー
プルータス・コンサルティング

日系／国内独立系コンサルティングファーム

リブ・コンサルティング
山田コンサルティンググループ
イグニション・ポイント
ライズ・コンサルティング・グループ
ドルビックスコンサルティング
グロービング
タナベ経営
船井総合研究所
日本能率協会コンサルティング
ジェムコ日本経営
NBCコンサルタンツ
ビジネスパートナーズ
テクノ経営総合研究所
MOVER&COMPANY
コロニー
INTLOOP
Xspear Consulting
アーツアンドクラフツ
アーツアンドクラフツ

企業・事業再生、ハンズオン系コンサルティングファーム

アリックスパートナーズ
経営共創基盤（IGPI）
フロンティア・マネジメント（FMI）
グラックス・アンド・アソシエイツ
プロレド・パートナーズ
ロングブラックパートナーズ
フィールドマネージメント
YCP
リヴァンプ
アクティベーションストラテジー

監査法人一覧

あらた監査法人
監査法人トーマツ
新日本監査法人
あずさ監査法人

総合系コンサルティングファーム

アクセンチュア（AC）
デロイトトーマツコンサルティング（DTC）
シグマクシス
PwCコンサルティング
日本IBM
アビームコンサルティング（Abeam）
クニエ（QUNIE）
日立コンサルティング
ベイカレントコンサルティング
KPMGコンサルティング
EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）
リッジラインズ

シンクタンク系

NTTデータ経営研究所
富士通総研（FRI）
三菱UFJ リサーチ＆コンサルティング（MURC）
三菱総合研究所（MRI）
野村総合研究所（NRI）
日本総合研究所（JRI）
みずほリサーチ&テクノロジーズ
大和総研
電通総研

組織人事／チェンジマネジメント系ファーム

マーサージャパン
ウィリス・タワーズワトソン
コーンフェリー・ジャパン
エーオンソリューションズジャパン
コーチエイ（コーチA）
リンクアンドモチベーション（LMI）
リクルートマネジメントソリューションズ（RMS）
グロービス
セルム
セレブレイン

医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム

メディヴァ
KPMGヘルスケアジャパン
グローバルヘルスコンサルティング（GHC）
IQVIAソリューションズジャパン（旧：IMS Japan）
エムスリー
CDIメディカル

業務＆業界特化系コンサルティングファーム

グリーンフィールドコンサルティング
L.E.Kコンサルティング
アイ・アールジャパン
ジェネックスパートナーズ
ZSアソシエイツ
アットストリーム
イーソリューションズ
プロティビティ
IGPI ものづくり戦略カンパニー
ビービット
博報堂コンサルティング
サイモンクチャー＆パートナーズジャパン
デロイトトーマツサイバー（DTCY）
マネジメントソリューションズ（Msol）
プライマル
電通コンサルティング
キューブアンドカンパニー
ニュートン・コンサルティング
インターブランド
OXYGY

求人情報

業務内容クライアントのさまざまなステークホルダーの力を活用して途上国ビジネスにより社会課題を解決し、企業価値を向上することに貢献する。苦難の連続である途上国ビジネスにおいてお客様と伴走するパートナーとして、従来型のコンサルティングの殻を破って世界の変革に貢献する。
・途上国の社会課題と技術のマッチング支援
・国際機関や開発金融機関、日本政府と協働するビジネススキームの構築・実行支援
・途上国の経済・社会の発展に資するコンサルティングサービス
・途上国の制度・社会システムの構築および変革支援

応募要件・大卒以上
・社会人経験3年以上
・ビジネスレベルの英語力
・上記の職務内容と親和性のある何らかの知識・経験

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【製造業出身者歓迎！】NTTグループのコンサルファームで積極採用中！

業務内容・製造業に対する戦略立案・業務改革・IT導入・新ビジネス立ち上げ
・新業務特化プラットフォームビジネスの計画策定と遂行
・製造業における業務改革活動への支援
・中期経営計画策定/ITロードマップ策定等
・製造業へのコンサルティング活動全般
・新規顧客開拓、リレーションシップ構築

応募要件【必要な経験・スキル等】
・製造業にかかわるビジネスの経験
（コンサルティング会社、システム会社においても）
・製造業において業務改革等の通常業務以外のプロジェクトを実施した経験
・各種データを用いた情報活用・分析などを実施した経験
・製造業の業務知識（企画、設計開発、生産、サービス、原価等）
・オフィス系ソフト活用（WORD、EXCEL、PowerPoint、マクロ開発等）
・グループウェア活用（Teams、Zoom、Slack 等）
・プロジェクト経験（業革PJ、システム導入PJ、M&A PJなど）

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業務内容日本企業の海外拠点やグローバル横断ビジネスを支援、発展させ得る業務プロセス・IT像の策定、各種戦略や計画策定に関するコンサルティングを実施する

応募要件・問題発見/解決能力（地頭力）
・販売や生産、会計などの業務領域のいずれか一つ以上の業務を理解されていること
（各種システム導入プロジェクトにおいて販売機能や生産機能、会計機能などのいずれか一つ以上の経験があり、それら活動を通して販売などの業務をある程度理解していることも歓迎）
・一定の英語力（または英語力を上げていく努力を惜しまない方）
・国内外でコンサルタントとして活躍する意欲をお持ちの方。私どものチームの発展に積極的に取り組んでいただける方

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消費財業界向けコンサルティング：国内大手総合系ファーム

業務内容・日用雑貨・化粧品・食品・飲料などの消費財メーカーから卸、小売を通じて、最終消費者に至るまでの消費財バリューチェーンに特化したコンサルティングを行います
・消費財業界に対する知見、先進マネジメント手法やITなどの専門性に加えて、業界・企業全体を俯瞰しながらソリューションの組み合わせやチェンジマネジメントを行い、顧客企業の成功を支援する事がミッションです
・特にキーとなる顧客企業に関しては、経営課題の特定と課題解決を顧客企業と共に行う事で、より長期の信頼関係を構築するアカウントマネジメントを行います

応募要件【必要な経験・スキル】
・消費財業界全般の業務知識、特定の専門領域、組織横断の業務経験
・消費財業界に対する興味・関心
・論理的思考能力
・問題意識（問題発見能力）
・コミュニケーション能力
・リーダーシップ能力
・英語およびITに対して学習意欲のある方
・消費財業界におけるプロジェクト経験・システム導入経験
・コンサルティングファームまたはITサービス会社での業務経験
・IT全般の知識
・プロジェクトマネージメントの経験
・ERP導入経験（ユーザ企業でも可）
・ビジネスレベルの英語力

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SCMコンサルタント：国内総合系ファームでSCM領域経験者を積極採用！

業務内容・サプライチェーン戦略立案支援、SCM業務整理・構築
・SCMツール選定支援、RFP作成支援
・グローバルSCMシステム構築支援
・S&OP（Sales and Operations Planning）構築支援
・グローバルSCM管理指標策定支援（SCM KPI）
・継続的なサプライチェーン改善活動支援

応募要件・SCM/SCPに関する業務知識や経験
　（コンサルティング経験のみならず業務担当者／企画担当者等の立場での経験も可）
・SCM/SCPに関するシステム知識や構築経験
・調達、生産、需給、販売領域のいずれかの業務またはシステム知識

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