野村総合研究所(NRI)のシニアアソシエイトの年収・給与は?

野村総合研究所(NRI)

シニアアソシエイトは、コンサルティングファームの役職・キャリアパスの一つで、プロジェクトの実作業に加えて、リーダーとして一定領域をリードすることもあります。
ここではシニアアソシエイトについて、年収や業務内容などをご紹介いたします。

弊社ムービンでは随時キャリア相談会を実施しておりますのでコンサルに興味がある方、野村総合研究所(NRI)に興味がある方はお気軽にご相談ください。
※これら年収データはあくまでも参考値としてご覧ください。中途採用でのコンサルタント給与は、その方のこれまでの経験や実績、面接での評価などから総合的に判断され、決定されます。

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シニアアソシエイトの年収は?

シニアアソシエイトの年収・給与は700万円~2000万円+賞与(ボーナス)となり、コンサルタントとマネージャーの年収の間と見てよいでしょう。

以下では複数のコンサルティングファームから収集した情報をまとめ役職別に年収水準を取りまとめました。
そのため下記の表には該当しない例外的な給与や役職の事例も存在し、一概にこの給与というわけではありません。 個別のコンサルティングファームの実情と比較すると役職名や数値が異なる場合もありますのであくまでも参考数値として見て下さい。

役職 年齢 コンサル経験 固定給与 業績賞与
パートナー 35歳以上 7年以上 2500万円以上 業績次第
プリンシパル 32~45歳 5~15年 1300~2500万円 固定給の30%
マネージャー 28~40歳 2~10年 900~2000万円 固定給の30%
コンサルタント 25~35歳 0~6年 700~1300万円 固定給の20%
アナリスト 22~28歳 0~3年 500~800万円 固定給の20%

コンサルティングファームでは年齢・性別に関係なく評価され、所謂、年功序列のような評価基準はなく完全に実力により、役職・給与が決定されます。
中途採用のメインターゲットである20代後半~30代前半でコンサルタントとして転職する場合、年収は700万円-1300万円位が見込まれます。各役職の中でもさらに細かくランクが分かれているため、同じコンサルタントという役職でもランクによって年収が異なります。

国税庁によると日本の平均年収は458万円のため、上記の表からみてもコンサル業界の平均年収が高いことがわかります。
参照:国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査結果」

そもそもシニアアソシエイトとは?コンサル内のキャリアパス

コンサルタントの役職名(キャリア・パス)、階級をご紹介します。
コンサルティングファームで働く社員「コンサルタント」は、経験年数や期待される役割に応じていくつかの職位に分かれています。
呼び方は各ファームごとに異なりますが大きく分けて4つに分けられます。それぞれ役職ごとのコンサルの仕事内容もご紹介していきます。

シニアアソシエイトは、プロジェクトの実作業に加えて、リーダーとして一定領域をリードすることもあるポジションです。
ファームによって役割・名称は異なりますが、例えばPwCコンサルティングだと担当する分野・作業を遂行や後輩の指導などが挙げられます。
上記の通りコンサルタントランクより1つ上の立ち位置になるため、実作業に加えてプロジェクトをリードする立ち位置がシニアアソシエイトとなります。

職位別で違う担う役割

パートナー
パートナーの大きな仕事は営業とコンサルティングファーム経営。パートナーだけがコンサルティングの真の魅力を味わえるポジションです。

マネジャー
プロジェクトの管理、顧客との折衝、予算管理が仕事の中心。プロジェクト全体に責任を持つポジションです。

コンサルタント
プロジェクトの実作業の大半を担当します。仮説を立てて検証していくことが大きな仕事です。

アナリスト
情報収集・分析と資料作成が主な業務。ミーティングでは積極的に発言が求められます。


上記のようにコンサルタントとしてのキャリアはアナリスト→コンサルタント→マネジャー→パートナーの流れでキャリアアップしていきます。
中途採用から直でシニアアソシエイトになる方もいれば、コンサルタントランクか入って、その後シニアアソシエイトに昇進する方もいるように、シニアアソシエイトへのキャリアの積み方は様々です。

野村総合研究所(NRI)の年収・給与

野村総合研究所(NRI)の平均年収を様々なデータから見ていきましょう。

まずは弊社ムービンの転職支援実績から見てみましょう。
野村総合研究所(NRI)への転職支援実績も多数ございますので、転職後のリアルな平均年収をご紹介できるかと思います。
※転職時の平均年収は個人の経験・スキルにより異なりますのでご参考程度にご覧ください。

野村総合研究所(NRI)へ転職したらどのくらい?転職後のリアルな平均年収

これまで野村総合研究所(NRI)に転職支援させていただいた方々の平均年収は
797万円
となっています。(平均年齢:29.6歳)
約9割がコンサル未経験からの転職です。
あくまでも転職時の平均年収で賞与(ボーナス)は含まないため、入社後の平均年収はこの水準よりも高くなる場合がほとんどです。

※弊社ムービンではコンサル業界への転職支援実績No.1であり、数多くのご支援をさせて頂いたデータから参照しております。口コミサイト等では信憑性や新卒入社、入社後に給与アップした方も多いため、転職後の給与として参考にするにはよりリアルかと思います。

野村総合研究所(NRI)の平均年収は 約1231万円 となっています。
※NRI有価証券報告書参照

年度 平均年間給与(千円) 従業員数(人)
2023年 12,421 6782人
2022年 12,320 6488人
2021年 12,251 6507人
2020年 12,352 6353人
2019年 12,217 6297人

平均年収はコンサルティングファームということもあり他業界と比べて高くなっています。
基本的にはコンサル業界は成果主義であり役職キャリアパスに応じて給与は上がっていきますが、年齢に関係なく評価に応じて年収がアップしていきます。

年収アップを狙うならコンサル転職

以下の表は、厚生労働省が公表しているすべての業界・業種における「転職で年収が上がる人の割合」と弊社でコンサル業界への転職を支援した場合の「年収が上がる人の割合」です。

厚労省が公表する全業界・全職種における
「転職して年収アップする人の割合」
弊社転職支援実績からみる
「コンサル転職で年収アップする人の割合」
37.2%が年収アップ 約95%が年収アップ

出典:厚生労働省「令和5年雇用動向調査結果の概況」

上記をみると、全業界・全職種における「転職で年収が上がる人の割合」は4割以下となっています。一方で、弊社でコンサル業界への転職を支援させていただいた場合、業界未経験者を含め9割以上の方が年収アップに成功しています。

弊社ムービンは、コンサル業界に特化した転職エージェントとして29年間培ってきたノウハウをもとに、コンサル業界を目指す方の転職支援を行っています。NRIを含むコンサル業界への転職を検討している方は、ぜひお気軽にご相談ください。

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野村総合研究所(NRI)の会社概要

社名株式会社野村総合研究所
URL日本:http://www.nri.co.jp/
設立1965年4月1日
代表代表取締役社長 柳澤 花芽
従業員数7,206人(NRIグループ 16,708人) 2024年3月31日現在
資本金25,655,413,800円
売上7,365億円(2024年3月期)
所在地東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ
拠点 木場総合センター
横浜総合センター
大阪総合センター
中部支社
大手町分室(東京サンケイビル)
札幌開発センター
横浜開発センター
大阪開発センター
福岡開発センター
コンサルティング事業本部 名古屋オフィス
コンサルティング事業本部 大阪オフィス
関係会社 ◆国内
NRIネットコム株式会社
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社
NRIワークプレイスサービス株式会社
NRIデータiテック株式会社
NRI社会情報システム株式会社
NRIプロセスイノベーション株式会社
NRIシステムテクノ株式会社
株式会社ユービーセキュア
株式会社だいこう証券ビジネス
株式会社DSB情報システム
NRIみらい株式会社
日本智明創発ソフト株式会社
NRIリテールネクスト株式会社
ブライアリー・アンド・パートナーズ・ジャパン株式会社
NRIデジタル株式会社
株式会社NDIAS
株式会社Financial Digital Solutions
日本証券テクノロジー株式会社
沿革
1965年 野村證券株式会社 調査部が分離独立し発足。
株式の上場をきっかけに、経営の効率化を目的として、リサーチ部門の在り方を変えた。
証券・経済研究等を行う部門は、証券調査・市場調査などの一部を野村グループへインハウス化し、残る一部は研究創発センターに移管され、政策・金融・経済研究などを引き続き行っている。
また、社会・産業研究等の部門はコンサルティング機能を強化し、「~研究部」から「~コンサルティング部」へ名称を変え、現在に至っている。
コンサルティング部門としてリサーチ機能・コンサルティング機能を併せ持つことで高い付加価値を実現している。
1967年 1月 ニューヨーク事務所(現 ノムラ・リサーチ・インスティテュート・アメリカ)を開設
1972年11月 ロンドン事務所(現 ノムラ・リサーチ・インスティテュート・ヨーロッパ)を開設
1976年 1月 香港事務所(現 ノムラ・リサーチ・インスティテュート・ホンコン)を開設
1984年 7月 シンガポール事務所
1987年10月 野村コンピュータシステム(株)
1988年 1月 (株)野村総合研究所と野村コンピュータシステム(株)が合併し、(株)野村総合研究所に
1994年 8月 台北事務所(現 野村総合研究所(台湾)有限公司)を開設
1995年 4月 ソウル支店(現 野村総合研究所ソウル)を開設
1999年 4月 (株)野村総合研究所がNRI情報システム(株)を合併
2000年 8月 NRIセキュアテクノロジーズ(株)を設立
2001年12月 東京証券取引所第一部に株式を上場
2002年 7月 野村総合研究所(上海)有限公司を設立
2002年10月 野村総合研究所(北京)有限公司を設立
2008年10月 モスクワ支店を開設
2010年 9月 野村総合研究所(大連)有限公司を設立
2013年 1月 野村総合研究所タイを設立
2016年 8月 NRIデジタル(株)を設立
2016年12月 ASGをグループ会社化
2017年 9月 ノムラ・リサーチ・インスティテュート・ホールディングス・オーストラリアを設立
2018年 4月 Nvantage India Private Limitedを設立
2019年10月 (株)Financial Digital Solutionsを設立
2019年12月 日本証券テクノロジー(株)をグループ会社化
2021年 5月 AUSIEXをグループ会社化
Planitをグループ会社化
2021年12月 Core BTSをグループ会社化
野村総合研究所(NRI)の特徴・魅力

組織体制

未来開発センター
コンサルティング事業本部
システムコンサルティング事業本部
金融ITイノベーション事業本部
証券ソリューション事業本部
資産運用ソリューション事業本部
保険ソリューション事業本部
金融ソリューション事業本部
産業ITイノベーション事業本部
流通ソリューション第一事業本部
流通ソリューション第二事業本部
サービス・産業ソリューション事業本部
関西支社
中部支社

野村総合研究所(NRI)の組織体制

野村総合研究所(NRI)のサステナビリティ

NRIグループは、持続可能な未来社会づくりとNRIグループの成長戦略は一体という考えのもと、サステナビリティ経営を推進しています。


教育のデジタル化
西オーストラリア州教育省に包括的なICTサービスを提供するために創設された「LIFTアライアンス」に参加。
現地の専門的なIT企業と協働して、ソリューション開発、アプリケーション開発、インフラ整備、専門家からの助言などのトータルサービスを提供します。
オーストラリアの次世代を担う約50万人の学生たちが自らの可能性を伸ばすというビジョンを実現していけるようなサポートを今後も行っていきます。

資産循環型社会の実現を目指す
ブラスチックごみが世界的な社会課題とされるなか、プラスチック製品のライフサイクルにおけるトレーサビリティをDXで実現し、再生プラスチックの利用促進環境を整える取組みが始まっている。
三井化学、日本アイ・ビー・エム、NRIの3社は、資源循環型の社会の実現に向けたコンソーシアムの設立に合意。
トレーサビリティを基盤とした再生プラスチックの利用促進、資源循環に関するステークホルダー間の連携支援、資源循環に貢献した人や企業へのインセンティブ制度構築の3つを目的としている。

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まずはキャリア相談会から

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コンサル業界に興味をお持ちの方、コンサルタントへのキャリアは可能か、どんな人たちがコンサル転職に成功しているのか、現在の採用動向はどうなっているのか

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もちろん現在の各社の採用状況や、転職タイミングのご相談など今後のキャリアについてのご相談もお受けしております。

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コンサルティングファーム一覧

戦略系コンサルティングファーム

マッキンゼー アンド カンパニー(Mck)
ボストンコンサルティンググループ(BCG)
ベイン アンド カンパニー(Bain)
アクセンチュア(戦略コンサルティング本部)
A.T.カーニー(ATK)
ドリームインキュベータ(DI)
アーサー・ディー・リトル(ADL)
PwCコンサルティング ストラテジーコンサルティング(Strategy&)
ローランドベルガー(RB)
モニター デロイト(デロイト戦略グループ)
コーポレイト・ディレクション(CDI)
P&Eディレクションズ

ビジネス&ITコンサルティングファーム

パクテラ・コンサルティング・ジャパン
ウルシステムズ
スカイライト コンサルティング
フューチャーアーキテクト
キャップジェミニ
ジェンパクトコンサルティング
ガートナー ジャパン
レイヤーズコンサルティング
シンプレクス
ビジネスブレイン太田昭和
アバナード
NTTデータ
タタ コンサルタンシー サービシズ ジャパン
SAP
日本オラクル
Dirbato(ディルバート)
マイクロソフト
SAS Institute Japan
ワークスアプリケーションズ

財務アドバイザリー系ファーム

デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー(DTFA)
PwCアドバイザリー
アドバンスト・ビジネス・ダイレクションズ(ABD)
エスネットワークス
KPMGFAS
EYTAS
フーリハンローキー
プルータス・コンサルティング

日系/国内独立系コンサルティングファーム

リブ・コンサルティング
山田コンサルティンググループ
イグニション・ポイント
ライズ・コンサルティング・グループ
ドルビックスコンサルティング
グロービング
タナベ経営
船井総合研究所
日本能率協会コンサルティング
ジェムコ日本経営
NBCコンサルタンツ
ビジネスパートナーズ
テクノ経営総合研究所
MOVER&COMPANY
コロニー
INTLOOP
Xspear Consulting
アーツアンドクラフツ
アーツアンドクラフツ

企業・事業再生、ハンズオン系コンサルティングファーム

アリックスパートナーズ
経営共創基盤(IGPI)
フロンティア・マネジメント(FMI)
グラックス・アンド・アソシエイツ
プロレド・パートナーズ
ロングブラックパートナーズ
フィールドマネージメント
YCP
リヴァンプ
アクティベーションストラテジー

監査法人一覧

あらた監査法人
監査法人トーマツ
新日本監査法人
あずさ監査法人

総合系コンサルティングファーム

アクセンチュア(AC)
デロイトトーマツコンサルティング(DTC)
シグマクシス
PwCコンサルティング
日本IBM
アビームコンサルティング(Abeam)
クニエ(QUNIE)
日立コンサルティング
ベイカレントコンサルティング
KPMGコンサルティング
EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)
リッジラインズ

シンクタンク系

NTTデータ経営研究所
富士通総研(FRI)
三菱UFJ リサーチ&コンサルティング(MURC)
三菱総合研究所(MRI)
野村総合研究所(NRI)
日本総合研究所(JRI)
みずほリサーチ&テクノロジーズ
大和総研
電通総研

組織人事/チェンジマネジメント系ファーム

マーサー ジャパン
ウィリス・タワーズワトソン
コーンフェリー・ジャパン
エーオンソリューションズジャパン
コーチエイ(コーチA)
リンクアンドモチベーション(LMI)
リクルートマネジメントソリューションズ(RMS)
グロービス
セルム
セレブレイン

医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム

メディヴァ
KPMGヘルスケアジャパン
グローバルヘルスコンサルティング(GHC)
IQVIAソリューションズ ジャパン(旧:IMS Japan)
エムスリー
CDIメディカル

業務&業界特化系コンサルティングファーム

グリーンフィールドコンサルティング
L.E.Kコンサルティング
アイ・アール ジャパン
ジェネックスパートナーズ
ZSアソシエイツ
アットストリーム
イーソリューションズ
プロティビティ
IGPI ものづくり戦略カンパニー
ビービット
博報堂コンサルティング
デロイト トーマツ サイバー(DTCY)
マネジメントソリューションズ(Msol)
プライマル
電通コンサルティング
キューブアンドカンパニー
ニュートン・コンサルティング
インターブランド
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