野村総合研究所(NRI)のケース面接を突破するには？コンサル出身者が徹底解説！

コンサルタントへの転職をお考えの方へ

転職サービスはすべて無料となっております。
ムービンではお一人お一人に合わせた転職支援、そしてご自身では気づかれないキャリアの可能性や、転職のアドバイス、最新の情報をご提供致します。 コンサルタントへの転職をお考えの方はぜひ一度我々にご相談ください。

圧倒的な支援実績を誇るムービン
・日本初のコンサルティング業界特化転職エージェント
・創業29年以上の実績とノウハウ、コンサル業界への転職支援実績No.1
・国内コンサルファーム約95%を網羅、BCG、DTCなど大手ファームへの支援実績第1位

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野村総合研究所では複数の部署・部門で採用活動が行われています。

野村総合研究所を含めて、コンサルティングファームの選考フローは
書類選考→適性検査→面接複数回(部門によってケース面接)となっています。
※上記はあくまでもモデルケースであるため、採用フローが変更になる場合があります。
現在野村総合研究所（NRI）では、キャリア採用と若手採用の2つ採用プロセスがあります。


キャリア採用
キャリア採用は、いわゆる通常の中途採用のことでコンサル経験をお持ちの方であったり、既にお持ちの経験・専門性を活かして活躍したい方向けの採用プロセスです。通年で採用しています。
複数の部門・募集ポジションがございますので、ご自身の経歴・スキルと親和性のある部門・ポジションを選んで応募することが重要です。

若手採用
こちらは社会人経験が浅く、これから専門性を身につけていきたい方向けに第二新卒を対象とした採用プロセスのことで、年に数回開催されることがあります。
第二新卒から野村総合研究所（NRI）への転職

面接冒頭、自己紹介や職務経歴は当然聞かれますが、特に以下3点がポイントとなります。

「なぜ転職？」
「なぜコンサル？」
「なぜ野村総合研究所(NRI)？」

特にこれらについて深掘質問されます。自身の転職理由・志望動機とこれまでのキャリア、野村総合研究所(NRI)に入社して何がしたいのかという中長期的な将来像、そして自分のスキルや経験が野村総合研究所(NRI)でどう活かせるのか、一貫性を持って答える必要があり、そのためにはコンサルについて、そして野村総合研究所(NRI)について理解していることがポイントなります。
また自身の実績を述べるときには具体的な数字とともに、プロセスも論理的に話せるようにしましょう。

論理的思考能力やコミュニケーション能力などコンサルタントとしてのベーススキルは必須です。さらに求められるスキルは応募部門ごとに違ってきますが、
例えば、
金融業界向けコンサルタントの場合には、
・銀行・証券・保険会社における実務経験
や、
組織・人事コンサルタントの場合には、
事業会社における人事業務経験
という形で、応募ポジションとの親和性が求められます。

野村総合研究所(NRI)を含め、コンサルティングファームでは「論理的思考力」「コミュニケーション能力」、つまりコンサル適性があるかどうか見極めるために、ケース面接が実施されます。

ケース面接とは、コンサルティングファームで実際に取り組むような課題について解決策を面接官とディスカッションしていく形式の面接です。
現役のコンサルタントが面接官をやることが多く、ケース面接を通じて候補者の論理的思考力や課題に取り組む姿勢をチェックし、コンサルの現場で一緒に働いていけるかを判断しています。

そのため「特定の回答を出すこと」ではなく「コンサルタントとしての考え方」ができているかを見られており、論理的に説得力のある自分なりの結論を示すことが求められます。

野村総合研究所(NRI)をはじめ、多くのコンサルティングファームで出題される頻出3パターンをご紹介します。
ケース面接では実際のコンサルティングプロジェクトで取り組むような経営課題をテーマにしたケース問題が出されます。
内容は例えば社会問題や、あなたの趣味、その日の新聞内容、ニュースなど様々で、コンサルティングファームによって既に決まっている問題が出されることもあれば、面接官によっては当日の面接内容から問題が決まるなど、その問題内容は異なります。

答えや解き方の暗記は通用しない！論理的思考力を磨くことが一番大事
ケース面接の対策で最も有効なのは、ご自身で問題集や面接練習などを通じて多くの問題に触れて論理的思考力を磨いていくことです。 面接官は対策されつくされていることを知っているので、当日の会話の内容から予想もできないような問題を出すことがあります。そのためケース面接に対して解き方や答えを覚えて挑もうとすると必ずボロが出ます。 どのような問題がでても対応できるように普段から物事を論理的に考える訓練が必要です。
また面接官とコミュニケーションを取りながら進めていくため、ある程度基礎ができたら、相手を用意して模擬面接をしましょう。

弊社ムービンは1996年に設立された日本初のコンサル業界特化型転職エージェントです。
これまで10000人以上、合格率1%未満と言われている外資戦略ファームにおいても、BCG：300名以上、マッキンゼー：100名以上、ベイン：100名以上と、業界No.1の転職支援実績を誇ります。

コンサル出身者が多く在籍しているため、コンサルタントの考え方ができているのか、フィードバックをもらいながらケース面接の対策をすすめることができます。
コンサル転職ノウハウが蓄積されていますので、興味のある方はお気軽にご相談ください。

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シンクタンクならではの社会・産業全体の分析・トレンド予測から、マネジメントコンサルティング、IT戦略・導入コンサルティング、大規模システムインテグレーション、システムアウトソーシングまで、幅広いソリューションビジネスを展開する、国内最大級のシンクタンク。
トータルソリューションを提供できるケイパビリティが特徴。またセブンイレブンのシステム構想~構築に初期段階から参画する等、先進的なソリューション企画~実現力は随一。

社名	株式会社野村総合研究所
URL	日本：http://www.nri.co.jp/
設立	1965年4月1日
代表	代表取締役社長　柳澤 花芽
従業員数	7,206人（NRIグループ 16,708人） 2024年3月31日現在
資本金	25,655,413,800円
売上	7,365億円（2024年3月期）
所在地	東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ
拠点	木場総合センター 横浜総合センター 大阪総合センター 中部支社 大手町分室（東京サンケイビル） 札幌開発センター 横浜開発センター 大阪開発センター 福岡開発センター コンサルティング事業本部　名古屋オフィス コンサルティング事業本部　大阪オフィス
関係会社	◆国内 NRIネットコム株式会社 NRIセキュアテクノロジーズ株式会社 NRIワークプレイスサービス株式会社 NRIデータiテック株式会社 NRI社会情報システム株式会社 NRIプロセスイノベーション株式会社 NRIシステムテクノ株式会社 株式会社ユービーセキュア 株式会社だいこう証券ビジネス 株式会社DSB情報システム NRIみらい株式会社 日本智明創発ソフト株式会社 NRIリテールネクスト株式会社 ブライアリー・アンド・パートナーズ・ジャパン株式会社 NRIデジタル株式会社 株式会社NDIAS 株式会社Financial Digital Solutions 日本証券テクノロジー株式会社
沿革	1965年 野村證券株式会社 調査部が分離独立し発足。 株式の上場をきっかけに、経営の効率化を目的として、リサーチ部門の在り方を変えた。 証券・経済研究等を行う部門は、証券調査・市場調査などの一部を野村グループへインハウス化し、残る一部は研究創発センターに移管され、政策・金融・経済研究などを引き続き行っている。 また、社会・産業研究等の部門はコンサルティング機能を強化し、「~研究部」から「~コンサルティング部」へ名称を変え、現在に至っている。 コンサルティング部門としてリサーチ機能・コンサルティング機能を併せ持つことで高い付加価値を実現している。 1967年 1月 ニューヨーク事務所（現 ノムラ・リサーチ・インスティテュート・アメリカ）を開設 1972年11月 ロンドン事務所（現 ノムラ・リサーチ・インスティテュート・ヨーロッパ）を開設 1976年 1月 香港事務所（現 ノムラ・リサーチ・インスティテュート・ホンコン）を開設 1984年 7月 シンガポール事務所 1987年10月 野村コンピュータシステム（株） 1988年 1月 （株）野村総合研究所と野村コンピュータシステム（株）が合併し、（株）野村総合研究所に 1994年 8月 台北事務所（現 野村総合研究所（台湾）有限公司）を開設 1995年 4月 ソウル支店（現 野村総合研究所ソウル）を開設 1999年 4月 （株）野村総合研究所がNRI情報システム（株）を合併 2000年 8月 NRIセキュアテクノロジーズ（株）を設立 2001年12月 東京証券取引所第一部に株式を上場 2002年 7月 野村総合研究所（上海）有限公司を設立 2002年10月 野村総合研究所（北京）有限公司を設立 2008年10月 モスクワ支店を開設 2010年 9月 野村総合研究所（大連）有限公司を設立 2013年 1月 野村総合研究所タイを設立 2016年 8月 NRIデジタル（株）を設立 2016年12月 ASGをグループ会社化 2017年 9月 ノムラ・リサーチ・インスティテュート・ホールディングス・オーストラリアを設立 2018年 4月 Nvantage India Private Limitedを設立 2019年10月 （株）Financial Digital Solutionsを設立 2019年12月 日本証券テクノロジー（株）をグループ会社化 2021年 5月 AUSIEXをグループ会社化 Planitをグループ会社化 2021年12月 Core BTSをグループ会社化