船井総合研究所 -コンサルティングファームリスト-

各業種、業界、テーマに精通したコンサルタントが、中小・中堅企業の経営者に寄り添いながら、経営を総合的に支援します。

クライアント企業の成長に合わせ、最適な人員をその都度選定、仕組みの構築から運用支援までを一貫で対応できる点が特徴です。クライアントの成長に伴い変化する課題に柔軟に対応するために、複数のコンサルタントが密に連携をとって最短で企業成長に寄与できる体制を整えています。

船井総研では、毎月のように経営研究会を開催しています。蓄積されたノウハウや生の経営情報は、参加された経営者の方が自社の経営に活かすための有益な情報源です。また月次支援では、個社別の課題や経営者の目指す目標に向かった、担当コンサルタントが経営現場に寄り添いながら実行支援しています。

顧客ニーズに伴い、2021年にDXコンサルティングに特化した部署「DX支援本部」を立ち上げました。専門コンサルタントとの連携を通じて、中小・中堅企業の生産性を向上させるITツールの導入・定着支援や、デジタルマーケティング戦略立案・実行支援などを実践し、企業経営のDX、課題解決に取り組んでいます。

現在の船井総研が取り組むのは、業界の旬なビジネスモデルを提案する「ズバリソリューション」。いま実践すれば飛躍的な業績向上を狙えるビジネスモデルを、クライアント企業への「答え」として用意しています。法律事務所ならこの分野に特化し、運送業なら採用を増やし……といった最も効果的な施策を実施することで、業績がアップする企業が大幅に増えました。

船井総研のコンサルティングは、経営者に伴走するコンサルティングです。コンサルティングの対象は経営者。コンサルティング・ビジネスの領域は広く、必ずしも経営者と向き合うものばかりではありません。その中で、船井総研は経営者と向き合うことを徹底し、経営相談や実行支援を行ないます。そのため、コンサルティングを行なう業界の常識にはこだわらず、机上の空論や理想論を振りかざすことはありません。あくまで、経営者目線となって、会社ごとに異なる環境・条件を踏まえた提案を行っています。

経営者と向き合うからこそ、業績を上げることに何より力を尽くします。業績を上げる提案を行い、成果の創出にコミットする。コンサルティングの現場では計画と実行に差が生じ、実践に難が出ることが往々にしてあります。これを解消するために船井総研のコンサルティングは、結果が出るまで経営者に寄り添い、結果が出るように率先してサポートします。計画立案から進捗管理、実行支援など。業績が上がるまで、しっかりサポートすることが船井総研のコンサルティングです。

企業の活動も経営者の人生も継続していきます。そのため船井総研ではコンサルタントという職業において継続性は、欠かざる視点だと考えています。一つの目標が達成されたからと言って終わりではありません。また次のステップを示し、伴走していく。そのため、クライアントと10年以上の付き合いになることもあります。中長期的な計画と成長の道筋をともに描き、実行し、振り返ることができることも、船井総研の「永続的」コンサルティングの特長です。

昨今のDX時代において、中堅・中小企業にも当然にDXの必要性をニーズがあります。船井総研では、コンサルティングの現場でも業界知識を積み重ねたベテランだけでなく、デジタルリテラシーの高い世代からのコンサルティングについて価値があると考えています。コストが下がってきたITツール・システムの中堅・中小企業の現場で実践的に活用するための提案は、クライアントのみならず社会においても求められています。若い世代がチャレンジできる優位性が「中堅中小型DX」コンサルティングにはあります。

船井総研は、中堅・中小企業向けに総合コンサルティングを提供している国内独立系のリーディングファームというポジションを有しています。

外資系
少数精鋭のコンサルタントが、プロジェクト型で企業の経営課題を解決。論理的・実力主義で戦略系とも呼ばれる。

総合系
さまざまな業界・業種のコンサルティングを、各領域の専門家が協力して行う。グローバル案件や統合・合併が多い。

シンクタンク系
主に銀行、証券会社など金融業を母体とした、研究機関の色合いが強いコンサルティング。分析調査や政策提言を行う。

IT系
企業の業務課題解決に、システム構築や運用サポートの面からアプローチする。業務基幹システム（ERP、Enterprise Resource Planning）の導入を提案、実現。

船井総研・国内独立系
クライアントの経営相談を通じて業績アップを支援。現場主義で、経営者に寄り添う実践的なコンサルティングが特徴。

月次支援
月に一度クライアントを訪問し、経営者に直接コンサルティングを行うサポートです。船井総研全体の業務売上の70%以上を担う、主力といえるコンサルティングになります。通常1年の契約を毎年更新するものですが、10年以上のお付き合いのある企業は100社を超えており、確固たる信頼を得ています。

経営研究会
現在、不動産や福祉、金融や自動車など多岐にわたる業種・業界の150の経営研究会を、コンサルタントが主催しています。会員は中小企業の経営者6,115名以上、業界の「生きた最新情報」を交換する場です。若手コンサルタントは、先輩コンサルタントが開く経営研究会の運営サポートを行いながら、経営についての理解を深め、経営者と関わるきっかけを得ることができるのです。

経営セミナー
経営研究会と並んで、経営者とマネジメント層を対象とした、旬のビジネス情報を発信するセミナーも数多く実施しています。私たちコンサルタントは各分野に精通した講師として、具体的な事例やノウハウを、豊富な知見にもとづいて提供しています。

船井総研が提唱する、「いま実践すれば飛躍的な業績向上を狙える、時流に合ったビジネスモデル」＝ズバリソリューション。机上の空論ではなく、具体的にいますべきことが明確で、短期間で成長が描けることが何よりの特長です。その業界に強いコンサルタントの分析力を生かし、縮小する市場にあっても売れ行きのいい商品や価格帯を見つけ出し、「長所を伸ばす」姿勢で集中的にサポートします。
投資回収が早く、経営者が新たな専門知識を仕入れる負担もない、機動力の高さがズバリソリューションの強みです。商圏ごとに横展開が可能なこのビジネスモデルは、中小企業にとって負担が少なく、効果も比較的早く実感できます。フードサービスなら旬の「肉バル」、自動車産業なら軽自動車の販売特化、といった提案で、業績を伸ばした企業が多数あります。

一人ひとりが高い専門性を持ち、そのコンサルタントが集まることで他社にはない多様な業界をカバーする。これが船井総研の「幅広さ」を生み出します。
経験の少ない新人コンサルタントが、ビジネスの荒波を乗り越えてきた経営者と向き合うのは、通常は困難なことかもしれません。広く浅いコンサルティングではなく、新人のうちから「これだけは誰にも負けない」という強みを身につけていく成長過程があるからこそ、選ばれるコンサルタントになれるのです。
船井総研は研究会やセミナーを通じて、常にコンサルティング領域を拡大しています。「どのような業種・テーマの相談が寄せられてもスペシャリストが対応できる」ファームを目指し、成長を続けるのが私たちの姿勢です。強い向上心を持ってビジネスの最前線を走り続けたい方が、常に高みを目指せる現場がここにあります。

時差出勤制度
標準勤務時間9:30~18:00を、7時間30分を超えない範囲で、始業・終業時間ともに早めることができます。例）8:00~16:30

週休2日制（土日）
土日に加え、祝日も休日扱いになります。また業務の都合上、休日に出勤を要する場合は、休日を他の日に振り返ることもできます。例）日曜日に出勤 → 翌週の水曜日を振替休日にする

冬期休暇
12月29日から翌年1月4日まで休暇を取得できます。※日付は2020年度の実績

年次有給休暇
入社時に5日間を付与し、6か月経過後に10日間付与、その後1年間で最大25日間付与されます。有給休暇は半日単位や時間単位で消化することができます。また、2年間の消化猶予があり、最大50日間保持することが可能です。自律した経営コンサルタントであれば、プロジェクトの合間や仕事のピーク以外の期間に、自身でスケジュールを組んで有給休暇を取得しています。

結婚について
・特別休暇として、最大5日付与されます。（所要往復日数を除く）
・御祝金が支給されます。

産休／出産について
・御祝金が支給されます。
本人の場合
・特別休暇として、出産予定日以前42日間および出産後56日間が付与されます。
配偶者出産の場合
・特別休暇として、最大2日付与されます。（所要往復日数を除く）
参考）船井総研の産休・育休取得率：100%

育児について
・育児休業を取得すると雇用保険より『育児休業基本給付金』が支給され、社会保険料などが免除になります。
1歳未満まで
・1歳に達するまで、男女問わず育児休業を取得することができます。
・保育園に入所できない等の理由次第では、最大2歳まで延長することもできます。
小学校就学まで
・9:30~16:15までの6時間（うち休憩時間45分）に勤務時間を短縮することができます。
・年次有給休暇とは別に、1年間につき5日/子1人（最大10日）看護休暇を取得することができます。

災害や傷病、死亡の場合
・特別休暇が付与されます。
・会社から御見舞金や御香典が支給されます。

介護について
常時介護状態にある家族がいる場合
・介護休業期間（最大93日）が付与されます。
・9:30~16:15までの6時間（うち休憩時間45分）に勤務時間を短縮することができます。
・年次有給休暇とは別に、1年間につき5日/対象1人（最大10日）看護休暇を取得することができます。

各種保険制度
健康保険・厚生年金保険・雇用保険・労災保険など各種社会保険制度を完備しています。また、社員の健康管理の一環として1年に1度健康診断を実施し、社員の健康管理、保健指導を行っています。

ホームヘルパー制度
育児・看護・介護等の事情により、仕事の都合が合わないときにヘルパーを派遣する制度が利用できます。

ノートPC、iPhone支給
場所を問わず業務を遂行できるよう、コンサルタント全員にノートPC・社用携帯（iPhone）の支給をします。また、Zoom・Charwork・GSuite・Box等のツールも有料版でご利用いただけます。コンサルティング業務の必要に応じて、Adobe等の有料ソフトを導入することも可能です。

社員割引制度
ホテルでの宿泊や食事、フィットネスクラブ、ゴルフ場、映画館、パッケージツアーなど、国内・海外のさまざまな施設を特別割引価格で利用できます。

社宅制度
入社時、実家からの通勤時間が片道2時間を超える社員は、社宅制度を利用することができます。（最大2年間）

マネープランニング支援
社員の中長期的な資産形成を支援する目的で、財形貯蓄制度（一般・年金・住宅）や従業員持株会制度があります。

船井総研は自由な会社です。コンサルタント一人ひとりのキャリアステップを考慮し、多様な働き方を推奨しています。各人の声を拾い上げて支援するために、定期的なキャリア面談を実施しています。

キャリア形成に関することだけでなく、人事評価制度や採用活動に関することなど、人と組織に関することなら何でもTDCにご相談できるホットライン（フォーム）を用意しています。

キャリアビジョン実現のために、社内異動を通年受付しております。希望部門が明確でない場合であっても、TDCがキャリアビジョン等のヒアリングを実施して異動候補先を一緒に検討します。

社内の優秀で即戦力となる社員もしくはポテンシャルのある若手社員を部署が採用できる制度です。社員を公募する部門が全社に向けて募集をかけ、同部門への異動を希望する社員が応募します。

自由・自律・連帯の風土では、主体的なコミュニケーションが重要となります。社員同士の勉強・情報交換やコミュニケーションの場として、社員発信で企画・運営・推進しています。