PwCコンサルティングのオフィスは、「共創」をテーマとし、スタッフ間のコラボレーションを積極的に促すというコンセプトに基づき設計されています。
「スポーツ」「アート」「アカデミック」とフロアごとにコンセプトが異なる斬新なデザインを導入しており、スタッフ間の何気ない出会いや自発的なコミュニケーションを促す空間設計など、互いにアイデアを出し合いながら新たな経験と価値を創造していくための機能を持たせています。
早速PwCコンサルティングの国内における拠点を紹介します。 特に大手町オフィスは、PwCコンサルティングだけに限らず、PwC税理士法人およびその関連法人のオフィスを集約させ、組織や部門を超えたやりとりを活性化し、「One PwC」を実現しています。
元々、PwCコンサルティングは丸の内、PwC税理士法人とその関連法人は霞が関にありましたが、大手町に集約したことで顧客への対応スピードも高まり、より一層質の高いコンサルティングサービスの提供が可能となっています。
東京都千代田区大手町1-2-1 Otemachi One タワー
愛知県名古屋市中村区名駅1-1-4 JRセントラルタワーズ 38F
大阪府大阪市北区大深町4‐20 グランフロント大阪 タワー A 36F
福岡県福岡市中央区天神1-11-1 ONE FUKUOKA BLDG. 11階
PwC Japanグループは、2021年に本拠地をOtemachi Oneタワーに移転。新オフィスは18階から22階までの5フロアにわたり、PwCコンサルティング合同会社やPwC税理士法人などの主要法人が同居。全面ガラス張りの設計と壁を排したオープンプランにより、開放感にあふれた執務環境を実現しています。
明るい色調を取り入れた内装や、フロアを縦につなぐ内階段が、インタラクティブかつ機動的なワークスタイルを象徴する空間となっています。
この大規模なオフィス統合は、「One PwC」のコンセプトのもと、組織横断的な連携を促進することが最大の目的とされており、従来コンサルティング部門は丸の内に、税務関連部門は霞が関にと、各法人が別々の拠点に分かれていたが、地理的な集約により顧客対応のスピードと一体感の向上を図っているそうです。
ちなみに、移転プロジェクトには各部門から役員(パートナー層)も参画。決裁権を持つキーパーソンという背景もあるが、よりオフィスにかける想いも感じ取れます。
また、オフィス設計においてはPwCらしく、徹底したデータ分析に基づいた意思決定が行われた。従業員の行動データを収集し、時間帯ごとの業務スタイルやデバイスの使用傾向、会議の形式や頻度に至るまで、精緻なアクティビティ調査を実施。その結果として、ユーザー目線に立った利便性の高い空間づくりを実現しています。
この新オフィスは、単なる「物理的な移転」にとどまらず、PwC Japanが目指す新しい働き方、すなわち知見と人材が自在に交わる「融合」の場として、大きな役割を果たしています。
PwC Japanでは、アクティビティ調査と並行して、社内全体の意見を取り込むための多角的なアプローチが実施しました。
全従業員を対象としたアンケート、経営層へのインタビュー、さらには各職階から選抜された社員によるグループディスカッションを通じて、組織の本音が丁寧にすくい上げられ、その中で最も頻繁に浮かび上がったキーワードが「つながりたい」という想い。職種や部門、階層を越えた人間関係や情報の交流を、より活性化させたいという声が多く寄せられ、こうした背景をもとに、新オフィスの設計コンセプトが「共創(Co-Creation)」へと定められたました。
新オフィスの19?22階には、従来型の執務スペースに加え、Co-Creationエリアを設置。誰でも自由に使えるこの開放的な空間では、各チームが独自の業務に取り組みながらも、緩やかにスペースを共有し、偶発的なコラボレーションが促される。少人数での打ち合わせはもちろん、数百人規模のオンライン会議が行われることもあるそうです。
フロアを縦に結ぶ内階段もこのコンセプトに則り、単なる移動手段ではなく、すれ違いや立ち話といった自然な交流のきっかけとなる場として機能しています。
また、従来の会議室の概念を再構成した「壁のない会議室」も特徴的。あえて遮蔽のない設計とすることで、周囲の社員にも議論の空気感が伝わるようになっており、部署間の業務が見えにくくなるという大組織特有の課題に対応しています。(このオープンな設計がコロナ禍においては「密閉空間を避ける」感染対策としても高く評価される結果となったそうです)
さらに象徴的なのが、役員クラスであるパートナーが個室を持たないというレイアウト。一般社員との距離感をなくし、日常的なコミュニケーションを可能にするこの設計は、グループ代表にすら例外を設けないという徹底ぶりであり、組織のフラットな文化を体現している形となっています。
18階には、来訪者との交流を重視したスペースが設けられ、受付はまるで高級ホテルのロビーのような洗練された佇まいで、クライアントが自然に足を運び、打ち合わせを行える設えとなっています。
その奥に続く「エクスペリエンスセンター」では、インタラクティブな顧客体験を通じて、PwC Japanとクライアントとの共創が展開される空間となっており、色調を自在に変えられる照明が印象的なラウンジや、イベント・収録にも対応可能な大型ディスプレイ付きスタジオを備え、多様なワークショップやセミナーに対応できる柔軟性を持たせています。
こうした一連のオフィスデザインは、単なる「業務空間の刷新」にとどまらず、組織文化や働き方改革の方向性を体現する象徴的なプロジェクトと位置づけられています。
PwC Japanの新オフィスには、機能性と遊び心を両立させたデザイン哲学が貫かれています。空間全体を「キャンパス」と見立て、19?22階の各フロアにそれぞれ異なるコンセプトを与えるという、意欲的な取り組みが実施されました。
具体的には、「スポーツ」「アート」「パティオ」「アカデミック」といったテーマが設定され、たとえば19階では“スポーツ”をモチーフにしたカラフルで躍動感あふれるデザインを採用。バスケットゴールを設置するなど、従来のオフィス空間にはないユニークなインテリアが、働く人々の創造性や活力を引き出しています。
一方、目に見えるデザイン面だけでなく、見えにくい裏側にも同社のこだわりと投資が注がれており、それがDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進です。
「業務効率や快適性を向上させるには、物理的な空間づくりと同時に、デジタルインフラの整備が不可欠」という考えのもと、移転を機に社内のWEBサイト群を再編・統合。勤怠管理やスタッフ情報の閲覧、会議室の予約など、従来は別々のツールで管理されていた各種機能を、シームレスに操作できる統合型のプラットフォームとして再設計したそうです。
さらに、フリーアドレス制に対応した位置情報管理システムの導入も特筆に値する。このシステムにより、従業員がビル内のどこにいるかをリアルタイムで把握できるようになり、コミュニケーションのハードルを下げる一助にもなっています。
たとえば、ある社員がチームメンバーと直接会話したいと思ったとき、スマートフォンで相手の現在地(フロア・エリア)を検索し、即座に「今からそちらに伺ってもいいですか?」とメッセージを送ることが可能とのこと。
こうしたデジタル基盤と空間設計が有機的に連動することで、PwC Japanの新オフィスは、ただの「働く場所」ではなく、情報と人の流れを最適化する知的共創のプラットフォームへと進化しています。
社名 | PwCコンサルティング合同会社 | ||||
---|---|---|---|---|---|
URL | 日本:https://www.pwc.com/jp/ja.html | ||||
設立 | 1983年1月31日 | ||||
代表 | 代表執行役CEO 安井 正樹 | ||||
所在地 | 東京都千代田区大手町1-2-1 Otempwchi One タワー | ||||
その他拠点 |
大阪府大阪市北区大深町4‐20 グランフロント大阪 タワー A 36F 愛知県名古屋市中村区名駅1-1-4 JRセントラルタワーズ 38F 福岡県福岡市博多区博多駅中央街8-1 JRJP博多ビル4F グローバルで156か国 |
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従業員数 | 約5,130名 ※2024年6月30日 | ||||
沿革 |
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PwCグループについて
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。 PwC Japanグループに含まれる主な法人は以下になります。
・PwCあらた有限責任監査法人
・PwC京都監査法人
・PwCコンサルティング合同会社
・PwCアドバイザリー合同会社
・PwC税理士法人
・PwC弁護士法人
・PwC総合研究所合同会社
・PwCサステナビリティ合同会社
・PwCビジネスアシュアランス合同会社
・PwCビジネスソリューション合同会社
・PwC Japan合同会社
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