日本総合研究所（JRI）はやめとけ？やばいといわれる理由は？そもそも本当なの？

コンサル業界出身者が徹底解説！
ここでは、「日本総合研究所（JRI）はやめとけといわれる理由」ついて解説していきます。一方でネット上に投稿された口コミや、その他サイトにおいて否定的な意見がなぜ出てくるのか、そもそもこうした意見は本当なのか見ていきましょう。
弊社ムービンでは随時キャリア相談会を実施しておりますので、日本総合研究所（JRI）を含めコンサルティングファームへの転職にご興味のある方はぜひお気軽にご相談ください。

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「激務」「長時間労働」という表現が多く見られるのは、古い口コミや数年以上前の投稿が未だに検索上位に出てくるため、正しく現状を反映していないケースから、こうしたネガティブな噂が未だに多くなってしまっています。近年では働き方改革も進んでおり、こうした場面にならないよう従業員の残業時間も徹底管理されています。
ただしコンサルティングというのはクライアント企業あっての職業であり、クライアント企業への成果やそのインパクトを出すための責任を持っています。そのためプロジェクトの佳境において、どうしても忙しくなることや残業があることもあるでしょう。もちろんそうならないためにスケジュールも組んでいますが、日本総合研究所への期待からクライアント企業はより多くの意見や要望など質の高いアウトプットを求めがちです。これは日本総合研究所が高い専門性とプロフェッショナルマインドを持つ企業風土のためです。

一部のファームではメンバーの業務量が多くなり長時間労働となれば、そのプロジェクト管理をしているマネージャークラスの評価も下がってしまうため、こうした状況にはならないようになっています。

これもよくネット上で見られるネガティブ情報ですが、自分本位の意見がこうした偏った情報になりがちです。またこの原因の一部は受け身の姿勢かと思います。自分のやりたいプロジェクトがあれば率先して手を上げ、かつアサインするマネージャーなどに「自分は●●というプロジェクトをやりたい」と声を上げていかなければいけません。またコンサル未経験で入った初期は様々なプロジェクトに参加して自分自身の専門性を身に着けていったり、コンサルタントとしての基礎能力を高めていくことも大切です。そのためファーム側としても個人の志向性も加味しながらOJTの一環でスキルベースを上げるためのプロジェクトにアサインします。本気でコンサルタントとして活躍していきたいのか、それともただ自分の好きな仕事をしたいのか、といった見え方も出来てしまうため、こうした声は多くのバイアスが掛かった内容でしょう。

日本総合研究所では、若手のうちから大きな裁量を持たせる風土が特徴的です。20代で大手企業相手の提案や交渉の場に立てたり、上司が“指導者”というより“並走者”として関わってくれるため、仕事を任される分、成長スピードも速い傾向にあります。実際に「仕事のハードルは高いが、それを乗り越えた時の達成感は大きい。年次に関係なく成長できる環境だと思う。」といった口コミもあります。
一方で、他方の視点ではこうした業務においてプレッシャーが大きいという印象になっているようです。しかし同年代と比べて圧倒的な成長があることや、上司同僚ともに非常に協力的かつ優秀層が集まっている環境のため、たくさんの刺激を受けながら、ビジネスプロフェッショナルとしてのキャリア形成が可能かと思います。また一人で問題を乗り越えるというわけではなく、チームや周りからのサポートも十分にあります。

一般事業会社では一握りの人だけが、ようやく40代、50代となって関われる会社経営という領域に、20代で関われること自体が貴重なことなので、非常に魅力的な環境と捉える方が自然かと思います。

多くの社員が共通して挙げる魅力は「一流の環境で実力を磨けること」です。日本総合研究所は高いスキルが身につく環境で、官公庁・金融機関・大手民間企業との大型案件が多く、実務を通してビジネスの本質に触れられるため分野ごとに高度なスキルを磨けます。またコンサルタントとして論理的思考力、課題解決力、プレゼン能力など、汎用スキルの底上げにもつながるため「ここで得た経験とスキルは一生モノだと思う」といった口コミも多く見られます。厳しさの中にも確かな成長機会があり「自分を成長させたい」「高い目標に挑戦したい」と考える人にとっては、日本総合研究所は非常に良い土壌を持った企業ですが、年功序列への期待や会社がどうにかしてくれるといったマインドの方には理想的な職場環境とは言えないかもしれません。

日本総合研究所では、自由度が高い反面、自分のスケジュールや業務量を自らコントロールする能力＝自己管理力が強く求められます。上司から細かく指示されることは少なく（相談やアウトプットへのサポートは手厚いですが、コンサルタントというプロフェッショナル業務のため、そもそも細かく業務指示はされない。）「手を抜こうと思えば抜けてしまうが結果がすべて」といった環境のため、指示待ち型、管理されたい人にとっては厳しいかと思います。

口コミにネガティブな意見が目立つ理由には、心理学的・統計学的に説明できる要因がいくつかあります。
人は前提知識がないまま体験すると、自分自身のイメージと比べてしまうため、間違った視点やその人に起因する価値観において判断してしまいます。そのため以下のようなバイアスが掛かり、物事の捉え方において偏った意見が、本質的な意見とされてしまう傾向にあります。

心理学でよく知られる概念で、人間はポジティブな情報よりネガティブな情報に強く反応する傾向があります。100人が満足していても、1人が「最悪だった」と書くと、その声の印象が強くなる傾向にあるのです。

満足している人はあえて口コミを書かない傾向がある一方で、不満を感じた人は「誰かに伝えたい」と思い、発信行動に出やすくなります。その結果、ネット上の声は全体像よりも不満のある一部の声に引っ張られる傾向があります。

検索者自身も「やめとけ」といったキーワードで検索する際、既にネガティブな先入観を持っていることが多く、その視点に合致する情報ばかりに目が向きがちです。これにより、「やっぱり悪い会社だ」という印象が強化される構造があります。

例えば、希少価値があり、市場においてもなかなか出回らない高価な食材の料理を食べたとき、その価値を知らない人は、「高すぎる」「コスパが悪い」など否定的な意見が多くなる一方で、その価値を知っている人は「貴重な体験ができた」「この値段で食べれると思わなかった」など肯定的な意見が多くなります。
つまり事実や状況など正しい情報と、他人の価値観からではなく自分自身にとってプラスになるのか、という基準で判断することが重要でしょう。

「コンサルタント」というキャリアは、すべての人にとって魅力的で貴重なキャリア構築ができるというわけではないでしょう。そのため自分自身が「何をやりたいのか」「どんなビジネスマンになりたいのか」という基準で考えるべきです。どの職業でもこうした他人のバイアスに引っ張られてしまうと、間違った選択をしてしまう可能性があります。そのためにも第三者としてバイアスの掛からない、コンサル業界に詳しい業界専門のエージェントに相談すべきです。

コンサルタントの仕事は簡単に言えば「クライアント企業を儲けさせること」です。クライアント企業の経営課題に対して解決策を提案し、時には実行支援まで担って企業の利益を拡大します。
そのため、プロジェクトの初期段階からいきなり大手企業の部長や役員クラスと同席し、意見を求められることも少なくありません。社会人歴が浅いうちから、数十億円規模のプロジェクトや事業戦略の会議に出席し、論理的かつ納得感のある発言が求められる──こうした環境では、常に高い緊張感とプレッシャーが付きまといます。
また、コンサルタントは成果で評価されるため、仮に努力してもクライアントに納得してもらえなければ意味がありません。「若手のうちから重責を担う」という点で、他業界よりも圧倒的にプレッシャーのかかる仕事であるのは間違いないでしょう。

一方でプレッシャーが大きいことはマイナスではありません。この環境は言い換えれば「若いうちから高い基準でビジネス経験を積める」機会でもあります。数年で市場価値が劇的に向上しますし、完全実力主義のため年功序列関係なく自分の成果次第で年収を上げていくことができます。
プレッシャーは確かにありますが、それを成長の糧とできる人には最適な職場と言えるでしょう。

コンサルタントの仕事は簡単に言えば「クライアント企業を儲けさせること」です。クライアント企業の経営課題に対して解決策を提案し、時には実行支援まで担って企業の利益を拡大します。
そのため、プロジェクトの初期段階からいきなり大手企業の部長や役員クラスと同席し、意見を求められることも少なくありません。社会人歴が浅いうちから、数十億円規模のプロジェクトや事業戦略の会議に出席し、論理的かつ納得感のある発言が求められる──こうした環境では、常に高い緊張感とプレッシャーが付きまといます。
また、コンサルタントは成果で評価されるため、仮に努力してもクライアントに納得してもらえなければ意味がありません。「若手のうちから重責を担う」という点で、他業界よりも圧倒的にプレッシャーのかかる仕事であるのは間違いないでしょう。

一方でプレッシャーが大きいことはマイナスではありません。この環境は言い換えれば「若いうちから高い基準でビジネス経験を積める」機会でもあります。数年で市場価値が劇的に向上しますし、完全実力主義のため年功序列関係なく自分の成果次第で年収を上げていくことができます。
プレッシャーは確かにありますが、それを成長の糧とできる人には最適な職場と言えるでしょう。

コンサルティングファームでは実力主義が徹底されており、プロジェクトごとの成果や評価がダイレクトにキャリアに反映されます。 優秀な人材が多く、若手でも高い成果を求められるため、常にパフォーマンスを意識しながら働く必要があります。 同期との比較や昇進レースも激しく、特に大手外資系コンサルティングファームでは「成果が出せなければ次はない」というイメージがつきまといます。

こうした環境から「社内の競争が激しい」「生き残るのが大変」といった印象を持たれやすく、一昔前は「UP or OUT（昇進するか、さもなくば退職するか）」と呼ばれる制度が強調されることもありました。 しかし、近年では働き方改革や人材の多様性が進み、各人の強みやキャリア志向に合わせた柔軟な評価・育成スタイルが主流になりつつあります。

現在では外資系戦略ファームを含め、「アップ・オア・アウト」のような一律の選別主義はほぼ廃止され、多様なキャリア志向に応じた柔軟な働き方が可能になっています。 以前よりも「競争＝切り捨て」ではなく、「競争＝成長とチャンス」の意味合いが強まっており、安心して長期的なキャリア形成ができます。 成果が正当に評価される環境で、着実にスキルと実績を積めるのがコンサル業界の魅力です。

コンサルタントの仕事は「業界やテーマを横断して広く対応する」という特性があります。とくに若手は、金融・製造・通信など多様な業界やプロジェクトを短期間で経験することが多く、「これが自分の専門分野だ」と明確に言える領域が築きにくいと感じる人もいます。また、システム開発やデータ分析などの手を動かす業務はベンダーやIT部門に任されることも多く、実務的なスキルが身につかないと不安に思うケースもあります。その結果、「広く浅くで終わってしまうのでは？」「どこでも通用する専門性が得られないのでは？」という懸念につながっているのです。

実はコンサルの経験は「専門性がない」どころか「応用の効く汎用スキル」を身につけられる絶好の環境です。仮説構築力、構造化思考、ドキュメンテーション、上流工程の要件定義などは、どの業界・職種でも高く評価されるスキルです。

またコンサルティングファームでは、アソシエイト/アナリスト→コンサルタント→シニアコンサルタント→マネージャー→パートナーというキャリアパスが用意されています。 入社初期は広くさまざまな業界・テーマを経験しますが、シニアコンサルタントやマネージャークラスになると、特定の業界や領域に深く関わり、専門性を高めるステージに移行します。初期段階で専門性を持たないことに不安を感じる必要はなく、むしろ「広さ」が「深さ」に変わる過程を楽しめるのがコンサルならではの醍醐味です。

コンサルタントというと、華やかなプレゼンや経営戦略の立案といった“スマートな仕事”を想像されがちですが、実際には現場に入り込んで課題を洗い出し、関係者と丁寧に合意形成を進めるなど、非常に泥臭い業務も多く存在します。ときにはExcelやPowerPointで大量の資料を作り込み、地道な調査や仮説検証を繰り返すこともあります。また、クライアント社員との関係構築や、現場の声を吸い上げるためのヒアリングなども欠かせません。

こうした業務は決して華やかではありませんが、現実的かつ実行可能な提案に落とし込むうえで重要なプロセスです。そのため、理想と現実のギャップに戸惑う人も少なくなく、「泥臭い」と感じられる要因となっています。

こうした泥臭い仕事こそが、クライアントの信頼を勝ち取り、実行可能な施策を導くための要となります。机上の空論で終わらせないのがコンサルタントの価値であり、地道な作業を通じて「実行力」「巻き込み力」「課題解決力」が身につきます。結果として、どの業界・職種でも通用する普遍的なスキルを手に入れることができるのです。華やかなだけではない、だからこそ本当に実力がつく──それがコンサルという仕事の真髄です。

コンサルタントは「あくまで第三者の立場」からクライアントを支援する仕事であり、自らが最終的な意思決定者でも、施策の実行責任者でもありません。そのため「どこか他人事のように感じてしまう」「成果が出ても自分の功績と感じづらい」といった声が出ることがあります。実際、プロジェクトによっては、提案フェーズで終わるケースもあり、現場での実装や運用まで携わらないこともあるため、当事者としての実感を得にくいという面もあります。また、提案内容がどのように運用されているかをリアルタイムで把握しにくい場合、達成感や手触り感が薄れると感じる方もいます。こうした距離感から、「当事者意識が持ちづらい」と評価されるケースがあるのです。

一方近年のコンサルティングファームでは「提案して終わり」ではなく、実行支援・成果創出まで一気通貫で支援するプロジェクトが主流になっています。プロジェクトの一員として深く関わることで、クライアントから「あなたがいたから成功した」と感謝される場面も少なくありません。

優秀な人たちが集まり、切磋琢磨することができ、刺激のある環境ですが、実績が挙げられなければクビになる、ついていけない場合には辞めざる得ない、といった印象から離職率が高いのではと思っている人も少なくありません。

まず離職率に関してコンサルティングファームの離職率は大まかに20％程度だと言われており、一般企業の2023年の離職者は451万人で離職率は12・1%となっています。（※厚生労働省 雇用動向調査参照）

また一概には言えませんが、コンサル業界における平均勤続年数は3~6年と言われることが多く、この数字も一般企業と比較するとかなり短い数字となっています。
例えば、2023年の平均勤続年数は、国内トップクラスの日系戦略コンサル「ドリームインキュベータ(DI)」が2.96年、国内発の大手総合コンサル「ベイカレント・コンサルティング」が3.2年となっています。
2023年の日本の平均勤続年数は12.5年となっているため、コンサル業界は勤続年数もかなり短いことがわかります。（※国税庁 民間給与実態統計調査参照）

数字だけで比べてみると、コンサルティングファームの離職率が一般企業よりも高い傾向にあるということは事実ですが、辞める理由は少し一般企業とは異なる背景があります。

まず言えるのが次のキャリア実現に向けた自主退職が多いということです。
コンサルとしていくつかプロジェクトを経験したものの、これまでとは異なるテーマのプロジェクトを経験したいという向上心から、独立して起業する人もいれば、あえてベンチャー企業を選びその中で多くのことを成し遂げる人もいます。多くのことを学んだおかげで、自分が本当にしたい仕事を見つけ、その道を進むことができた人もいるでしょう。リスクもあるし、待遇も決して良いものではなくとも、起業やベンチャーでチャレンジしたいという思いから積極的に行動しています。
国内外の有名企業の経営陣や、有名ベンチャー企業に目を向けてみますと、多くのコンサル出身者が活躍しているのが分かります。（かくいう弊社ムービンもコンサル出身者が活躍しています）また名前は出ていませんが、事業部でのマネジメント職や、経営企画室などでも多くのコンサル経験者が在籍しており、皆様ポジティブな背景からコンサルから次のキャリアを選んでいます。

そもそもコンサル業界というものは「大手企業の経営企画に転職してコンサルの経験を生かしてさらに頑張っていきたい！」「ここでの経験を生かして自身で起業したい！」といった具合に、コンサル経験を踏まえた転職が多い業界です。このようなことを入社する前から、数年間をめどに転職するつもりで入社する方も多く、自身のキャリアに明確なプランを持っているという方も多いのです。

近年、総合系・外資系ファームを中心に採用枠を大幅に拡大しており、特に若手未経験層の中途採用が活発になっています。コンサル業界は「高年収」「成長環境」といったイメージが定着しており、人気職種として多くのビジネスパーソンが転職を希望するようになった結果、人材の流入が急増。一部では「コンサル人材が飽和しており、希少価値が下がっている」との声も出ています。また、ポテンシャル採用が増えたことで、スキルのない人材が増えているとの懸念や、競争が激しくなり差別化が難しいという印象を持たれることもあります。特にシニア層にとっては、マネージャーやパートナークラスへの昇進競争がより激化しているのも事実です。

確かに採用は拡大していますが、求められるレベルや期待値も上がっており、真に価値を発揮できる人材は依然として重宝されています。業界やテーマの専門性、マネジメント経験、上流工程での実績があれば、むしろ差別化は可能です。また、DX・サステナビリティ・生成AIなど新しいテーマの案件が急増しており、ニーズ自体は拡大傾向にあります。しっかり実力を磨けば、供給過多を懸念する必要はありません。

日本総合研究所（JRI）の最大の特徴は、「主体性重視」の文化にあります。 コンサルタントは、自身の専門分野や所属グループを組織から一方的に割り当てられるのではなく、自分の関心や市場ニーズに基づいて選択することができます。
新卒・中途を問わず、採用選考の段階から希望分野が尊重され、配属が決定される点も特徴の1つだといえます。 入社後も、年1回の異動希望制度を通じて柔軟なキャリア形成が可能となっており、長期的なキャリアビジョンを支援する環境が整っています。 また、日本総合研究所はコンサルティング部門とシンクタンク部門が一体となり、「次世代の国づくり」という共通ビジョンのもと、日本社会の課題解決にも積極的に取り組んでいます。 重点的に取り組む領域の選定も、独自性や市場性を踏まえた戦略的判断がなされており、組織全体の柔軟性と精度が際立っているといえます。

このような主体性と組織力の両立は、「関心が高い分野こそ追求心が強くなり、結果として質の高いコンサルティングに繋がる」という理念に基づいており、 熱意ある優秀な人材が集まる土壌となっています。
日本総合研究所は、個人の意欲を最大限に活かすことができる、日本型シンクタンク・コンサルティングファームの先駆者だといえるでしょう。

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