コンサル転職で年収ダウンケースとして、給与水準の高い業界・業種からの転職や30代未経験でコンサルへ転職することなどが考えられます。
しかし、転職先の選定や年収交渉などで年収アップを狙うことは十分可能です。
ここではコンサル転職で年収ダウンするケースや年収アップを狙う方法について解説いたします。

コンサル業界全体として高年収で、人気の高い業界の1つではありますが、まれに年収ダウンで転職するケースもあります。そのケースについて、3つご紹介いたします。

総合商社、外資金融、メガベンチャーなど、もともと給与水準が非常に高い業界からコンサルへの転職は年収が下がるケースがあります。
中途入社の場合、基本的に役職はコンサルタントクラスからの採用となり、外資系・総合系/IT系ファームの目安年収は以下の表のようになります。

ファーム	年齢	コンサル経験	固定給与	業績賞与
外資系戦略ファーム	25~35歳	0~6年	900~1300万円	固定給の20％
総合系/IT系ファーム	25~35歳	0~3年	700~900万円	固定給の10~20％

上記の表には該当しない例外的な給与や役職の事例も存在し、一概にこの給与というわけではありません。
個別のコンサルティングファームの実情と比較すると役職名や数値が異なる場合もありますのであくまでも参考数値として見て下さい。

コンサル業界は他業界と比較しても高年収ですが、総合商社や外資金融などでは20代で年収1000万円を超えることは珍しくないので、転職するコンサルファームによっては年収が下がることもあります。

30代未経験でコンサルへ転職する場合も、年収ダウンする可能性があります。
30代になると経験を積んで役職に就いていることが多いので、年収が高くなります。仮にコンサルタントクラスでの採用だと、先述した表のような年収帯になり、希望年収とは大きくかけ離れることも多々あります。
ただ、経験次第では、マネジャークラスでの採用もあるので、その場合は大幅な年収アップも狙えます。

ファーム	年齢	コンサル経験	固定給与	業績賞与
外資系戦略ファーム	28~40歳	2~10年	1400~2000万円	固定給の30％
総合系/IT系ファーム	28~40歳歳	2~10年	900~1800万円	固定給の10~20％

上記の表には該当しない例外的な給与や役職の事例も存在し、一概にこの給与というわけではありません。
個別のコンサルティングファームの実情と比較すると役職名や数値が異なる場合もありますのであくまでも参考数値として見て下さい。

コンサルから事業会社に転職する際にも、年収が下がる可能性があります。
先述したようにコンサル業界全体で高年収なので、転職先の業界・業種によっては年収ダウンすることが多くなります。特に外資系戦略ファームでは、若手でも年収1000万円超のケースが多く、そこから日系事業会社へ転職すると年収が200万?300万円下がることもあるほどコンサルは年収が高いです。
ただ、事業会社といっても企画系のポジションや経営層に近いポジションの採用だと、年収を上げることは十分可能なので、一概に下がるわけではありません。

年齢が若ければ若いほど、転職して年収が上がる傾向があります。
コンサル業界でも未経験の場合、ポテンシャルが評価される20代の若手の方が転職して大幅に年収がアップする傾向があります。
ただしコンサルティングと親和性のある業務を多数経験していた、その当時ファーム側が求める経験・実績を持っていた場合、未経験で年齢が高くとも転職して年収がアップします。

基本的なことですが、年収をあげるにはベース給与をあげるか、インセンティブで稼ぐかが主流になってきます。 そのため、ベース給与が高い業界、インセンティブが発生する業界へ転職することも年収アップ転職の秘訣です。
金融、IT、医療、コンサル、エネルギー、商社業界などの平均年収が高くなっています。
またインセンティブが発生する業界への転職も年収がアップする可能性が高いです。例えばM&A仲介などはインセンティブに上限を設定していない企業も多く、自分の実力次第で年収は青天井です。

様々な業界の中でも未経験から転職しやすいのがコンサル業界です。コンサルの採用はポテンシャル採用が基本で、前職関係なく論理的思考力やコミュニケーション能力などのコンサルタントとしての適性が重視されます。

直接の年収以外にも、企業の諸手当や補助金などが「事実上の年収」をアップさせる要素となります。これらは例えば住宅手当や家賃補助などが挙げられます。月に5万円の支給や補助があれば、年間で約60万円を受け取ることと同等です。

また、現在の職場と転職先を比較する際には、残業時間や残業代に注目することも重要です。残業代が多い場合は、転職先で残業が少なくなることにより、残業代の減少が見込まれます。ただし、転職においては正確な収入の内訳を把握することが重要です。これらの手当や補助金を含めて自身の収入を考慮し、比較検討することが求められます。

転職においては、直接の給与だけでなく、手当や補助金などの要素も考慮に入れることが重要です。全体的な収入や福利厚生の面を総合的に判断し、自身の経済的な状況やキャリア目標に合致する選択をすることが望ましいです。

転職エージェントは転職市場を熟知しているプロフェッショナルです。ご自身の経験・スキルが、どの業界でどれだけの市場価値があるのかを把握しています。そのため転職して年収がアップする可能性のある企業や業界に挑戦しやすくなります。
また、年収交渉も転職エージェントが行うので、候補者様のスキルや経験などから年収アップさせることも十分可能です。
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