丸の内の大手コンサルは？本社が丸の内にあるコンサルファーム一覧- コンサル業界転職特集記事 -

東京・丸の内は、日本屈指のビジネス街として長年にわたり多くの企業から選ばれてきたエリアです。特に近年では、国内外の大手企業だけでなく、外資系企業やスタートアップまで幅広い業種の企業が本社や拠点を構えることで、ビジネスのハブとしての存在感がさらに高まっています。中でもコンサルティングファームにとって、丸の内は単なる拠点ではなく、「戦略的なビジネス拠点」としての価値を持ちます。では、なぜコンサルファームが丸の内に集まるのでしょうか。その理由を紐解きます。

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本社を丸の内（東京・有楽町・大手町・日比谷・二重橋）エリアに構えるコンサルティングファームを一部抜粋してご紹介します。

企業	概要
	デロイトトーマツコンサルティング（DTC） BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。人を育てる社風があると言われており、厳しい中でもコンサルタントとして一人前になるまで社内でしっかり面倒を見るという考え方が浸透している。
	PwCコンサルティング BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。PwCコンサルティングは「やさしいコンサル」を標榜しており、コンサル未経験者が立ち上がりやすいように研修・育成制度が充実しています。
	KPMGコンサルティング BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。特にIT・リスクコンサルティングに強みを持つ。BIG4ファームの中では最も後発であることから、規模やサービスラインとしては他の3社を追う立場ではあるが、大量採用を行わず一人ひとりの質を高めることに重きを置いている。
	EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC） BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。「Building a better working world」をパーパスに掲げており、社会課題解決志向の方にフィットする。
	アビームコンサルティング（Abeam） 国内発のグローバルコンサルティングファーム。本社が日本にあるため海外の成功モデルの転用ではなく日本独特の商習慣を理解した上で、最適な課題解決のために自分たちでゼロからソリューションを生み出すことができるのが特徴。
	クニエ（QUNIE） 製造業に強みを持つNTTデータグループの国内大手総合系コンサルティングファーム。特に「グローバル展開」に力を入れており、65%以上はグローバルプロジェクトが占める。
	リッジラインズ 日本を代表するICT企業である富士通が立ち上げたDX支援に強みを持つ総合コンサルティングファーム。
	野村総合研究所（NRI） 日本最大手のシンクタンク。経営コンサルティングとITソリューションを用いてクライアントの課題を解決する。
	ウィリス・タワーズワトソン 外資系組織人事コンサルティングファーム。リスク管理、福利厚生、人材育成などの様々な分野で、企業の課題に必要な解決策を考案・提供し、企業の資本効率の改善や、組織と人材の一層の強化を図る世界有数のグローバルカンパニー。
	コーンフェリー・ジャパン グローバル展開する外資系組織人事コンサルティングファーム。コンピテンシーを世界に先駆けて開発し、独自の職務評価システムに定評があり、コンサルティング、トレーニング、各種調査、診断・分析サービスを提供。大企業の社長と関わる案件が非常に多いことが魅力。
	KPMGFAS BIG4FASとして知られる有名コンサルティングファーム。 日本ではBig4系のFinancial advisory service Firmとして最初に設立され、実績並びにマーケットからの認知度、評価も高い。KPMGグループの戦略案件を取り扱う。
	デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー（DTFA） BIG4FASとして知られる有名コンサルティングファーム。デロイトグループの中でも、M&Aアドバイザリー、企業価値評価（バリュエーション）及び企業再生・再編支援等のファイナンシャルアドバイザリーサービスを展開。FASとして国内最大規模を誇る。
	PwCアドバイザリー BIG4FASとして知られる有名コンサルティングファーム。M&Aや事業再生・再編、ディールストラテジーなどのコンサルティングサービスを提供している。戦略策定から実行まで総合的な支援を手掛け、クロスボーダー案件も豊富。
	フーリハンローキー ユニゾン・キャピタルの創立メンバーの1人である佐山展生氏が創設したM&Aアドバイザリー（旧GCA）。日本に軸足を置きながら全世界に10か国14拠点を持つ真のグローバルM&Aアドバイザリーファーム。
	アリックスパートナーズ グローバルトップの企業再生プロフェッショナルファーム。MBBを代表する外資系トップ戦略コンサルティングファーム出身者がネクストキャリアとして選ぶほど、難易度が高く影響力の大きいプロジェクト案件を取り扱う。
	経営共創基盤（IGPI） 経営コンサルティング、財務/M&Aアドバイザリー、経営者派遣/ハンズオン支援、自己投資、の4領域をカバーしている。近年ではグローバル海外案件も増えており、海外常駐もあり。コンサルだけでなく投資などの事業も展開している。

1981年に現監査法人トーマツのマネジメントサービス部門が独立して設立された等松・トウシュロス コンサルティングがルーツ。設立時に世界的な大手監査法人グループ（BIG4）の一角である現デロイト トウシュトーマツグループに参加。他の監査法人系コンサルティングファームと同様に、経営とITのコンサルティングを提供していましたが、1993年に経営コンサルティング部門が独立してトーマツコンサルティングとなる。その後、2008年にデロイト トーマツ コンサルティングに社名変更して今に至る。

1993年に独立して以降は、少数精鋭で経営コンサルティングを手掛けていましたが、2010年代に入ってから急成長を遂げ、今では各業務領域からIT・デジタル領域のコンサルティングまで幅広く手掛けている。デジタルや広告・マーケティング領域では、世界でトップ10に入る広告代理店でもあります。また、経営戦略領域では、グローバルにおいてデロイトトウシュトーマツがモニター・クループ（マイケル・E・ポーターらハーバードビジネススクールの教授陣が1983年に設立した戦略コンサルティングファーム）を2013年に買収しモニターデロイトとして経営戦略コンサルティングを提供、日本では2018年から始動。

1993年以降経営戦略領域のコンサルティングを手掛けていることもあり、その領域においても高いプレゼンスを発輝。システム開発やアウトソーシングまでは手掛けていないので、ファームの規模的にはアクセンチュアには及びませんが、経営戦略・業務・IT各領域のコンサルティングにおいては、総合系ファームの中ではトップクラス。

人を育てる社風があると言われており「Up or Out」といわれる外資系に顕著な厳しい社風というよりは、厳しい中でもコンサルタントとして一人前になるまで社内でしっかり面倒を見るという考え方が浸透している。

世界的な大手監査法人グループ（BIG4）の一角であるプライスウォーターハウスクーパース（PwC）のコンサルティングファーム。経営戦略コンサルティングはStrategy&（ストラテジーアンド）として手掛けている。

PwCコンサルティングの過去の経緯はかなり複雑で、まず2002年に当時のKPMGコンサルティングが、アメリカの大手会計事務所アーサー・アンダーセン（当時のBIG5の一角、アメリカで起きたエンロン事件で解散）のコンサルティング部門を吸収してできたペリングポイントにまでさかのぼる。このベリングポイントが2009年に破産した時に、企業向けコンサルティング部門をPwCが買収（ここまではグローバルの動き）。

日本においては、2010年にPwCのメンバーファームであるPwCアドバイザリーとベリングポイントを含む3社が統合してプライスウォーターハウスクーパースとなり、コンサルティング部門とディールアドバイザリー部門ができました。このコンサルティング部門が、2016年の組織再編で現在のPwCコンサルティングになりますが、この間にグローパルで買収していたPRTM（外資経営戦略ファーム）とプーズ・アンド・カンパニー（2011年と2014年に買収）の3社を一緒にしました。
さらに、PwCの戦略グループとPRTMとブーズの3つの組織をまとめてPwCコンサルティングStrategy&として発足。

PwCコンサルティングは、アクセンチュアやデロイト トーマツ コンサルティングと異なり、買収によって総合系ファームとしての形を作り上げてた。ベリングポイントは元々業務IT領域のコンサルティングに強みがあり、これを補完する形で経営戦略領域に強いPRTMとプーズ・アンド・カンパニーを買収。その結果、経営戦略領域から業務IT領域まで手掛け、M&Aやファイナンス領域も得意とする総合系ファームとして、またBIG4系ファームの一角としてのプレゼンスを発運。

「やさしいコンサル」を標榜しており、コンサル未経験者が立ち上がりやすいように研修・育成制度が充実している。

2014年にKPMGマネジメントコンサルティング（主に経営戦略・業務領域のコンサルティングを手掛ける）とKPMGビジネスアドバイザリー（主に危機管理や事業継続計画BCP）、コンプライアンス、コーポレートガバナンスなどのリスクコンサルティングを手掛ける）を統合して設立。

設立時に、新たにIT（テクノロジー）コンサルティング部門を大幅に拡充したため、マネジメントコンサルティング（経営戦略・業務領域）、テクノロジーコンサルティング（IT領域）、リスクコンサルティング（リスク領域）の3つの領域でサービスを提供。

BIG4（会計系）の総合系コンサルティングファームの中では最も後発であることから、規模やサービスラインとしては他の3社を追う立場ではあります。しかし、監査および財務アドバイザリーのサービス領域において、国内外でとても高いブランド力のあるKPMGのメンバーファームであること、あずさ監査法人（親会社）の集客力があることから、プロジェクト獲得がしやすく、日本においてもKPMGグループの中でビジネスコンサルティングの一翼を担っている実力のあるファーム。

また、日本企業的なカルチャーがあり、大量採用を行わず一人ひとりの質を高めることに重きを置いているという特徴もあります。そのため、規模は他BIG4系ファームと比較すると大きくはありませんが、経営戦略から業務ITまでをしっかりと手掛けており、BIG4の一用としてのプレゼンスを発輝。

世界的な大手監査法人グループ（BIG4）の一角であるアーンスト・アンド・ヤング（EY）のコンサルティングファームとして、2010年に設立されたEYアドバイザリー（EYA）がルーツ。

EYAは、2017年に金融機関向けコンサルティングを手掛けるEYフィナンシャル・サービス・アドバイザリー（EYFSA）と統合してEYアドバイザリー・アンド・コンサルティング（EYACC）となり、さらに2020年にM&A・財務アドバイザリーを手掛けるEYトランザクション・アドバイザリー・サービス（EYTAS）と統合してEYSC。

経営戦略領域のコンサルティングは、EYパルテノンとして手掛ける。EYパルテノンは、2014年にグローバルにおいてパルテノン・グループ（1991年にベイン・アンド・カンパニー出身者が設立した戦略ファーム）を買収しEYTASの一部門として設立。日本では2018年にサービスを提供開始し、2020年の統合後は、EYSCの一部門としてEYパルテノンが経営戦略領域のコンサルティングを手掛ける。

BIG4の総合系コンサルティングファームの中では後発ですが、2019年にデロイト トーマッコンサルティングを2010年代に急成長させた立役者である近藤聡らがEYにジョインしたことをきっかけに急成長を遂げている。元々、経営戦略・業務IT・M&A・ファイナンスなどの幅広い領域を手掛けていましたが、それぞれEYパルテノン・EYACC・EYTASに分かれてしまっていたところ、2020年にEYSCとしてひとつのファームとなり、後発ながら猛烈な勢いで追い上げ、総合系ファームとして、またBIG4系ファームの一角としてのプレゼンスを発輝。

日本発の総合系コンサルティングファーム。
本社が日本にあるため海外の成功モデルの転用ではなく日本独特の商習慣を理解した上で、最適な課題解決のために自分たちでゼロからソリューションを生み出すことができるのが特徴。充実した研修制度でコンサル未経験からでも一流のコンサルタントを目指すことができる。海外案件も豊富で特にアジア圏におけるグローバル戦略において幅広い実績を挙げています。入社直後から海外駐在できるポジションもある。

1981年に現監査法人トーマツのマネジメントサービス部門が独立して設立された等松・トウシュロスコンサルティングがルーツ。SAP専門コンサルティング子会社を設立、監査法人トーマツのソフトウェア導入コンサルティング部門と統合しました。
1997年にデロイト トウシュトーマツのコンサルティング部門であるデロイト コンサルティングに参加し、さらにアウトソーシングを手掛けるデロイトアウトソーシングを設立、日系大企業のシステム子会社を買収・合弁で設立するなどして、業務・IT・BPO（Business ProcessOutsourcing）までの幅広いコンサルティングサービスを提供できる体制を作り上げた。

エンロン事件をきっかけに、2003年に監査法人トーマツと資本関係を解消しデロイトコンサルティングからも離脱して、ブラクストンを設立。そして、2004年にNECと資本提携し、アビームコンサルティングに名称変更。NECの資本が入りましたが、経営は独立した事業会社としての位置づけを確保。

「リアル・パートナー」を掲げ、クライアントが求める変革・成功を現実のものにするために、クライアントのカルチャーを理解し、多様性を受け入れ、徹底した企業内部のチェンジマネジメントを行う。日本発のファームですので、意思決定は全て日本で行い、日本特有の文化・慣習を熟知したファームとして、多くの日本企業の経営改革や海外進出をサポート。特にアジア圏におけるグローバル戦略において実績が豊富。設立経緯からIT（特にSAP）やアウトソーシングに強いことがわかりますが、経営戦略領域も手掛け、日本発のコンサルティングファームとして積極的に海外に展開しているグローバルコンサルティングファームとしての一面がある。

製造業に強みを持つNTTデータグループの国内大手総合系コンサルティングファーム。
特に「グローバル展開」に力を入れており、65%以上はグローバルプロジェクトで日本企業の海外進出支援、新興国の成長に貢献している。また現地法人に任せず、コンサルタント自身が海外に赴いて折衝から調査、戦略浸透まで手掛けるのも特徴的。落ち着いた方が多く大人なファームとして有名。

2009年7月1日、NTTデータビジネスコンサルティングとザカティーコンサルティングが統合して合併し社名変更。
NTTデータビジネスコンサルティングは、2004年7月、NTTデータ システムデザイン設立NTTデータにおける法人分野をターゲットとしたコンサルティングファームとして創業、その後2006年NTTデータビジネスコンサルティングに社名変更。
ザカティーコンサルティングは、1997年2月、日本アーンスト&ヤングコンサルティング設立、200年アーンスト&ヤングのコンサルティング部門とキャップジェミニの合併に伴い、日本法人を日本キャップジェミニ・アーンストアンドヤングに変更、2004年日本キャップジェミニに社名変更、2005年キャップジェミニとNTTデータのグローバルアライアンスに伴い、ザカティーコンサルティングに社名変更。

これまでITコンサルティングファーム、Sierでの上流工程を担当してきた方で「より上流に特化してキャリアを構築したい！」という方には最適の選択肢の一つです！創業以来厳選採用を継続してきたため現在いる社員の方のレベルはかなりのものです。NTTデータという強力なバックボーンを持ったコンサルティングファームでNTTデータグループにおいて戦略的ユニットをになっております。

日本を代表するICT企業である富士通が立ち上げたDX支援に強みを持つ総合コンサルティングファーム。

富士通のノウハウとストラテジー、テクノロジー、デザインをクリエイティブに融合することで、企業変革をワンストップで創出できることが大きな特徴であり、DXの最前線でビジネスに挑み、スキルをさらに磨くことができる環境となっています。

社長には、日本および海外のIT・製造業を中心に30年以上にわたるコンサルティング業界での経験を持つ、元PwCコンサルティング合同会社 副代表執行役 シニアパートナーの今井俊哉氏が就任。
お客様視点に立ち、お客様が抱える経営課題や事業課題等、本質的・根源的な課題解決に取り組むとともに、国内外の幅広い企業とのアライアンスにより、お客様にとって最適なテクノロジーによるDXを支援している。

シンクタンクならではの社会・産業全体の分析・トレンド予測から、マネジメントコンサルティング、IT戦略・導入コンサルティング、大規模システムインテグレーション、システムアウトソーシングまで、幅広いソリューションビジネスを展開する、国内最大級のシンクタンク。

トータルソリューションを提供できるケイパビリティが特徴。またセブンイレブンのシステム構想~構築に初期段階から参画する等、先進的なソリューション企画~実現力は随一。

1828年にヘンリー・ウイリスが、英国ロンドンのバルチック海運取引所で、輸入商品の販売を開始。1865年にアクチュアリー・コンサルティング会社の先駆けとなるファクラー・アンド・カンパニーがニューヨークで設立。

現在では世界140ヵ国以上に拠点を構えるグローバルな人事・リスク・ファイナンスコンサルティングファームとして活躍。人材戦略・年金・福利厚生・報酬制度といった「人」に関わる分野はもちろん、リスク管理や保険、企業財務など多領域で高い専門性を発揮しており、グローバル企業からの厚い信頼を集めている。

同社は、2010年に人事・報酬領域に強みを持つタワーズペリンとワトソンワイアットが合併して「タワーズワトソン」となり、2016年には保険・リスク分野に強みを持つウイリス・グループとの統合により「ウイリス・タワーズワトソン（WTW）」として新たなスタートを切った。これにより人材・組織・財務・保険という4つの主要ドメインを融合させた高度なコンサルティングを提供する体制が整い、グローバルで総合力の高いファームとして位置づけられている。

特に年金・退職給付制度に関するアクチュアリー領域や、従業員のエンゲージメント向上、報酬データを活用した人事戦略の策定などにおいて圧倒的な実績を誇る。また、各種調査レポートの発信やメディア露出も積極的で、人事・経営層に向けたインサイトを提供する存在として注目を集めている。

多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルが在籍し、チームワークと専門性の融合を重視した文化が根付いている点も魅力の一つ。人事・ファイナンス・アクチュアリーといった領域でキャリアを築きたい志向の方にとって、ウイリス・タワーズワトソンは理想的な環境を提供している。

1943年 エドワード・ヘイ (Edward N. Hay) によりヘイコンサルティンググループ設立。1979年に日本オフィス設立。2015年にコーン・フェリーがヘイグループを買収し、コーンフェリー・ジャパン株式会社設立。

世界50ヵ国以上に拠点を持つ、組織・人材領域に特化したグローバルコンサルティングファーム。クライアントのビジネス戦略を実現するために、組織設計、人材最適化、リーダーシップ開発など多岐にわたるソリューションを提供しており、組織変革と人材戦略をつなぐ戦略実行のパートナーとして圧倒的な存在感を示している。

同社は、職務評価手法「ヘイシステム」の開発元であり、コンピテンシーやEQ（感情知能）といった今日の人材マネジメントに欠かせない概念を世界に先駆けて提唱してきたパイオニア。現在でも、ヘイシステムは世界8000以上の企業・団体で活用されており、グローバル共通の人事基盤として高く評価されている。

コンサルティング領域は、「組織戦略」「アセスメント＆サクセッション」「タレント・アクイジション（人材採用）」「リーダーシップ開発」「報酬と福利厚生」の5領域にわたる。特にリーダーシップ開発においては、ハーバード大学などとの研究協働を基に、科学的・実証的アプローチに裏打ちされた高品質なプログラムを提供しており、世界トップレベルの実績を誇る。

日本法人としては約35年の実績を持ち、大手企業の経営層と直接関わる機会も多く、社会的インパクトの大きいプロジェクトに携われるのが魅力。また、ワークライフバランスの良さでも定評があり、プロフェッショナルとしての成長と働きやすさを両立できる環境が整っている。人材・組織の専門性を高めたいコンサルタントにとって、理想的なキャリアステージといえる。

日本におけるBIG4系ファイナンシャルアドバイザリーファームの中で最も早く設立されたパイオニア的存在であり、国内外のM&Aや事業再編、企業再生に関する支援を幅広く手掛けてきた実績を持つ。KPMGジャパンの一員として、グローバル150カ国以上のKPMGネットワークと連携し、高度な専門性と国際的な対応力を備えたコンサルティングを提供している。

提供サービスは多岐にわたり、M&Aアドバイザリー（FA業務）、バリュエーション（企業価値評価）、ファイナンシャルデューデリジェンス、PMI（統合支援）などに加え、企業再生・再編の戦略策定、組織再構築支援、不正調査・フォレンジック調査などの特殊領域にも強みを持つ。これにより、クライアントが直面する多様な課題に対して、包括的かつ柔軟なソリューションを提供している。

特に、ターンアラウンド（事業再生）やディストレストM&A（経営難企業の買収・売却）における実績は国内随一とされ、政府系機関や金融機関、大手企業との連携も多数。市場からの高い評価と信頼を獲得している。

また、KPMG FASは人材育成にも力を入れており、公認会計士やM&A専門家、金融機関出身者など、多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルが在籍。専門性を磨きながら、多様な案件にチャレンジできる環境が整っており、若手からシニア層まで幅広いキャリア形成が可能である。

グローバルな視点とローカルな実務力を兼ね備えたKPMG FASは、真に価値あるアドバイザリーを提供できるプロフェッショナルファームとして、企業変革の最前線を支えている。

国内最大規模を誇るFAS（ファイナンシャルアドバイザリーサービス）ファームであり、M&Aや企業再編、バリュエーション（企業価値評価）などを通じて企業の成長と再生を支援している。デロイト トーマツ グループの一員として、監査・会計・税務・年金・コンサルティングといった多様な領域の専門家と連携し、クライアントに対してワンストップかつ高度なソリューションを提供できるのが大きな強み。

M&Aアドバイザリーにおいては、買収・売却の戦略立案からデューデリジェンス、クロージング後のPMI（統合支援）まで一貫してサポートを行う体制を構築。国内のみならずアジアを中心としたクロスボーダー案件にも対応しており、デロイトのグローバルネットワークを活かして150カ国以上の海外ファームと連携した国際的な支援も可能としている。

案件の対象範囲は上場企業から中堅・中小企業、さらにはスタートアップまでと幅広く、外資系投資銀行（IBD）と比較してディールフローが厚い点も魅力の一つ。M&Aや再編に関わる専門性を深めながら、より多様なプロジェクトに携わることができる環境である。

また、東京・大阪・名古屋・福岡といった主要都市に拠点を構え、地域に根ざした案件にも積極的に取り組んでいる点も特徴。国内外の広範なネットワークを活かして、多様なニーズに対応できる体制が整っており、専門性とグローバル対応力の両立を実現している。企業価値向上に貢献したいと考えるプロフェッショナルにとって、魅力的なキャリアフィールドが広がっているファームである。

日本における事業再生・再編のパイオニアとして圧倒的な実績とノウハウを誇ります。特に、超大手企業の再生案件を多数手がけてきた経験から、複雑かつ高難度のプロジェクトにおいても確かな信頼を獲得しています。

同社の主なサービス領域は、M&Aアドバイザリー、事業再生・再編、ディールストラテジー、企業価値評価（バリュエーション）、PMI（統合支援）など多岐にわたり、戦略策定から実行支援に至るまでワンストップで提供可能な体制が整っています。特に、クロスボーダー案件における豊富な実績はPwCグローバルネットワークの強みを活かしたものであり、海外企業との連携や現地調査、交渉支援まで高い専門性を発揮しています。

また、ディールストラテジー領域では、M&Aの目的整理やターゲット企業の選定、取引実行後の統合プロセスまでを包括的に支援。単なるファイナンスの枠にとどまらず、経営視点での実行力あるソリューションを提供できる点が、同社の大きな強みです。

多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルが在籍しており、公認会計士、金融機関出身者、戦略コンサルタントなどがそれぞれの専門性を活かしながら連携しています。若手にも大手企業の変革に関わるチャンスが多く、成長機会に恵まれた環境が用意されています。

KPMG出身の公認会計士である渡辺章博氏と、三井銀行（現・三井住友銀行）出身であり、ユニゾン・キャピタルの創業メンバーとして知られる佐山展生氏によって設立された、日系発の本格的なグローバルM&Aアドバイザリーファームです（旧GCA）。現在はアメリカを本拠とするフーリハン・ローキーの傘下に入りつつも、日本に強固な基盤を持ち、世界10カ国14拠点に展開する真のグローバルプレイヤーとして存在感を放っています。

同社の最大の特徴は、M&A業務をバリュエーション、デューデリジェンス、契約交渉などといったプロセスで縦割りにせず、案件全体を一気通貫で担当できる体制にあります。このため、コンサルタントは「M&Aの全体像を理解しながら、クライアントのビジネスに深く入り込む」姿勢を自然と身につけることができ、より実践的かつ戦略的なアドバイスを提供するプロフェッショナルへと成長できます。

また、他の外資系投資銀行や大手証券とは異なるカルチャーも魅力の一つ。社内は穏やかかつ紳士的な風土が根づいており、プレッシャーは大きくとも、協働の文化のもとでプロフェッショナルとしての成長を目指せる環境が整っています。

日本企業の複雑な事業再編やクロスボーダーM&A、事業承継など、ストラクチャー設計に高い知見が求められる案件に強みを持っており、大手会計事務所や証券会社では対応が難しい“創造性”が問われる案件が多く舞い込むのも同社の特徴です。

M&Aの専門性を深めつつ、広範なスキルをバランス良く身につけたい方、長期的にプロフェッショナルキャリアを築きたい方にとって、フーリハン・ローキーは非常に魅力的な選択肢と言えるでしょう。

グローバルトップの企業再生コンサルティングファーム。
1981年にデトロイトで創業し、現在はニューヨークに本社を置く、目に見える成果（企業価値の向上）にコミットし、構造改革やターンアラウンド等をハンズオンで支援するコンサルティングファーム。少数精鋭のシニアチームを組成し、戦略的ビジョンと実際の業界経験を組み合わせ、平時ではなく有事、つまり「転機」や「難局」に直面したクライアント企業に対して「目に見える成果」を実現するための支援に特化している点で他のコンサルティングファームと一線を画している。
グローバルのコンサルティングファームランキングではTOP３にランクインしている。（The Top 50 Consulting Firms of 2023）

新聞・ニュースに取り上げられる案件多数！MBBを代表する外資系トップ戦略コンサルティングファーム出身者がネクストキャリアとして選ぶほど、難易度が高く影響力の大きいプロジェクト案件を取り扱う。国内においての主な再建・再生実績としては、日本航空（再生支援）、ライブドアグループ（再生支援）、ニイウス コー（民事再生法下での事業譲渡並びに会社清算）、などがあり、 グローバルにおいてはGM（ゼネラル・モーターズ）やKマート、ワールドコムなど有名企業が多く、新聞・メディアで報道されている企業再生の裏にはアリックスパートナーズの活躍があると言える。

直近はPEファンド案件も増加傾向にあり、事業再生に加えM&Aに際してのBDDやPMI、そしてクロスボーダー案件も数多く手掛けている。世界各国に27の拠点2800名のプロフェッショナルが在籍。「One-firm」としてグローバルで協働)を促進するカルチャー。

元産業再生機構の冨山和彦氏を中心に設立された、国内屈指の独立系戦略コンサルティングファーム。単なる経営戦略の立案にとどまらず、財務・M&Aアドバイザリー、自己投資、経営実行支援までをワンストップで提供できる点に強みを持ち、「実行」を重視する日本発の総合経営支援機関として高い評価を得ている。

最大の特徴は、コンサルティング、ファイナンス、出資・人材派遣を含む“ハンズオン型支援”をシームレスに提供できること。必要に応じてプロジェクトメンバーが企業の執行役員などの立場で経営に常駐し、机上の理論ではなく現場に根差した支援を行う。また、投資先に対して資本支援を行う体制も整っており、経営資源と資金の両輪で企業価値の向上を図る独自のモデルを確立している。

レポート提出型のコンサルとは異なり、実務面での実行支援やマネジメント実践の機会が多く、ピッチ業務よりもエグゼキューションに注力できる環境も魅力。特に戦略と財務、両面からのアプローチを経験できるため、将来的に事業会社での経営層を目指す人材にとっては、PL・BS・CFの深い理解とハンズオンの実績を積める貴重な場となっている。

さらに、近年では米国・アジア・北欧を中心としたグローバル案件も増加中。中には海外常駐型のプロジェクトもあり、グローバルに活躍したい人材にとっても多くのチャンスが広がる。独立性を保ちつつ、官界や日系大手企業とのネットワークを活かした強固な営業基盤を持つ日の丸ファームとして、今後も注目を集める存在である。

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