ここでは転職して年収をアップさせたい方のために、年収アップ転職に成功する人の特徴や転職方法、そして年収交渉術やNG行為をご紹介します。

転職して年収がアップする人の特徴を年齢と職業の点から見ていきましょう。

年齢	転職して年収アップに成功した人の割合
20 〜 24 歳	47.1％
25 〜 29 歳	42.9％
30 〜 34 歳	38.4％
35 〜 39 歳	36.8％

出典：厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概況」

上の表は厚生労働省が公表している「転職で年収が上がる人の割合」です。
年齢が若くなるにつれて転職して年収がアップする人の割合が上がっているのがわかります。理由は様々ありますが以下のことが挙げられます。

新しいスキルや知識の獲得
若い方の方が新しいスキルや知識を習得しやすい柔軟性を持っているとみられることが多いです。 急速に変化する現代の労働市場では、最新の技術やトレンドに対応するスキルを持っていることが重要です。 このように若い方はポテンシャルを評価されます。

高い適応性と柔軟性
若い方は一般的に、変化に対する適応力が高く、柔軟性があるとみられることが多いです。 組織の文化や業務の変化に対応し、新しい環境や役割に早く適応する能力を持っているため、転職市場での需要が高くなっています。

長期的な成長とキャリアパス
若い方は、長期的なキャリアパスにおいて成長の余地が大きいとみられることが多いです。

新しいチャンスと成長の機会
若い方は、さまざまな業界や職種で新しいチャンスと成長の機会を追求することができます。経験を積む中で自身の興味や適性を発見し、需要の高い分野や成長が見込まれる企業に転職することができます。

20代はポテンシャルを評価されるため、転職して年収がアップする可能性が高いことがわかります。
30代以降になってくると、役職についていることも多く元々の給与が高かったり、転職する際にもメンバーのマネジメント能力など20代と比較して豊富な経験が求められるため、転職で年収をあげるハードルが高くなります。

また、この表をみると年収が上がる人の割合が最も高い20〜24歳であっても、年収が上がった人の割合は47.1%と、年収アップ転職に成功している人は半分以下であることがわかります。
転職して年収をアップさせるのは簡単ではないことがわかります。 コンサル転職は9割以上が年収アップ！

弊社ムービンは日本で初めてコンサル業界に特化した転職エージェントです。1997年の設立以来の豊富な転職支援実績からみると、年齢問わずコンサル未経験の方の9割以上がコンサルに転職して年収がアップしています。
転職して年収をアップさせたい方はコンサル業界を視野に入れてみてもいいかもしれません。
転職したらどれくらい？コンサルタントの年収・給与

ベースの高い業界へ転職している人が年収アップに成功しているケースが多いです。 例えば一般的に平均年収が比較的高いと言われる以下の企業に転職している人が年収アップに成功しています。
国税庁が公表している業種別の平均年収をみると最も高くなっているのは「電気・ガス・熱供給・水道業」などのエネルギー業界で、次いで高くなっているのは「金融業，保険業」となっています。

金融業界
銀行、証券、保険などの金融業界は、一般的に高い年収が期待されます。特に金融機関の役員やトレーダー、アナリストなどのポジションでは、高額な報酬が支払われることがあります。

コンサル業界
マネジメントコンサルティングやITコンサルティングなどのコンサルティング業界も高収入の業界として知られています。特に有名なコンサルティングファームや戦略コンサルティング企業では、高い給与やボーナスが支給されることがあります。

IT業界
テクノロジー関連の職種は、需要が高く供給不足の状況となっていることが多いため、高い年収が期待できます。ソフトウェアエンジニア、データサイエンティスト、セキュリティエキスパートなどの職種が注目されています。

医療業界
医師や歯科医師、薬剤師などの医療関連の職業は、高い専門知識と責任を要するため、高い年収が期待されます。また、医療機器や製薬企業なども高収入の業界として知られています。

エネルギー業界
石油・ガス、電力、再生可能エネルギーなどのエネルギー業界も高い年収が見込める業界です。特にエネルギー関連の技術職やエンジニアリング職種は需要が高く、報酬も高めです。

商社業界
巨額の資産、資金を少数の社員が活用するという、ある意味で“レバレッジ”をかける形で高収益体質が特徴の商社業界。
商社では本社主導で多様な投資活動を行う独特の業態ゆえ、好業績の恩恵が本体（単独ベース）の従業員に大きく跳ね返りやすい特性があります。

また業種でいうと個人の成果に伴うインセンティブが支払われる営業職に転職して年収アップに成功する人が多い傾向にあります。

資格があるからといって転職して年収がアップするとは限りません。
ただし公認会計士・USCPA・税理士資格者などの財務会計関連資格、SAP・Oracle・SalesforceなどのIT関連資格などの資格がある場合、転職先としての選択肢が広がるため年収が高い企業へ転職できる可能性が高くなります。

厚生労働省の「令和3年雇用動向調査結果の概況」からもわかる通り、年齢が若ければ若いほど、転職して年収が上がる傾向があります。

コンサル業界でも未経験の場合、ポテンシャルが評価される20代の若手の方が転職して大幅に年収がアップする傾向があります。
ただしコンサルティングと親和性のある業務を多数経験していた、その当時ファーム側が求める経験・実績を持っていた場合、未経験で年齢が高くとも転職して年収がアップします。

基本的なことですが、年収をあげるにはベース給与をあげるか、インセンティブで稼ぐかが主流になってきます。 そのため、ベース給与が高い業界、インセンティブが発生する業界へ転職することも年収アップ転職の秘訣です。
金融、IT、医療、コンサル、エネルギー、商社業界などの平均年収が高くなっています。
またインセンティブが発生する業界への転職も年収がアップする可能性が高いです。例えばM&A仲介などはインセンティブに上限を設定していない企業も多く、自分の実力次第で年収は青天井です。

様々な業界の中でも未経験から転職しやすいのがコンサル業界です。コンサルの採用はポテンシャル採用が基本で、前職関係なく論理的思考力やコミュニケーション能力などのコンサルタントとしての適性が重視されます。

年功序列の企業から実力・成果主義の企業へ転職した場合、自分の実力次第ですが年収アップの可能性が高まります。
コンサルティングファームも実力に見合った給与が支払われるため、年齢に関係なく評価に応じて年収がアップします。

直接の年収以外にも、企業の諸手当や補助金などが「事実上の年収」をアップさせる要素となります。これらは例えば住宅手当や家賃補助などが挙げられます。月に5万円の支給や補助があれば、年間で約60万円を受け取ることと同等です。

また、現在の職場と転職先を比較する際には、残業時間や残業代に注目することも重要です。残業代が多い場合は、転職先で残業が少なくなることにより、残業代の減少が見込まれます。ただし、転職においては正確な収入の内訳を把握することが重要です。これらの手当や補助金を含めて自身の収入を考慮し、比較検討することが求められます。

転職においては、直接の給与だけでなく、手当や補助金などの要素も考慮に入れることが重要です。全体的な収入や福利厚生の面を総合的に判断し、自身の経済的な状況やキャリア目標に合致する選択をすることが望ましいです。

大企業は上述したように福利厚生や諸手当が充実しています。ただし年功序列の企業が多く、高いパフォーマンスを発揮できそうと評価されても既存社員と同じ給与になる可能性が高いです。

そのためベンチャー企業やコンサルティングファームも視野に入れるとよいでしょう。有名なベンチャーやコンサルでなくとも高い給与が提示される場合が多くなっています。

転職エージェントは転職市場を熟知しているプロフェッショナルです。ご自身の経験・スキルが、どの業界でどれだけの市場価値があるのかを把握しています。そのため転職して年収がアップする可能性のある企業や業界に挑戦しやすくなります。 弊社ムービンにはコンサル出身者が多数在籍しているため、現場感と客観性を持って、皆様それぞれの経験・スキルを高く評価するコンサルティングファームを提案することができます。

年収交渉は転職エージェントに任せるのが一番！ 年収交渉は転職エージェントにとって日常茶飯事。それぞれの企業がどの程度の交渉に応じてくれるのかを把握している年収交渉のプロフェッショナルです。
例えば自分で年収交渉をする場合、以下のことに気を付けなければなりません。

応募先企業の業界の平均給与や自分のスキル・経験がどれだけ転職市場で需要があるのか把握する。これができなければ根拠を持って年収を提示することすらできません。

選考初期の段階で年収交渉を切り出すのは適切ではありません。給与交渉は当然の権利ですが、突然お金の話をすることは面接官にとって好印象とは言えません。
面接官から「年収はいくらを希望しますか」といった具体的な質問がある場合は、それに答える形で給与について話を進めるのが適切です。もし最終面接まで話が出ない場合は、こちらから給与に関する話題を切り出すことも可能です。

実際の年収の提示は、内定が決まった後に行われます。内定前の段階では、自身の給与希望を伝える程度にとどめ、具体的な年収交渉は内定通知を受けてから承諾するまでの期間に行うのが一般的です。この段階で企業から提示された条件と自身の希望を比較し、適切な交渉を行いましょう。 ただし、交渉の際にも相手の立場や企業の方針を考慮し、適度な柔軟性も持つことが重要です。

年収交渉においては、適切な言葉を選び、円滑に話を進めることが重要です。異なる職種で即戦力にはなれない場合には、「年収は前職と同額を希望します」とだけ伝えると、面接官は「支払う給与に見合った働きが期待できないのでは」と判断し、採用を見送る可能性があります。 しかし、「本来なら少し年収が下がるところだと思いますが、生活面を考慮して現状を維持したいと考えています」と述べ、さらに「即戦力ではないかもしれませんが、必ず貢献できる人材になる自信があります」と、入社後にどのような努力をしてどれだけの成果を出せる見込みがあるかを真摯に話すことで、印象は大きく異なります。入社時の年収は現状維持または減少しても構わず、入社後の給与改定で年収アップを実現するための基盤を築くことができます。
ただし、年収を上げたいという欲望にかられて嘘をつくことは避けましょう。入社後に実力と給与が見合っていないということで自分の首をしめるだけになります。

【NG・失敗例】 企業任せにする
年収交渉をして落ちるのを恐れて「いくらでもいいです」と企業任せにするのはよくありません。面接官は多くの転職者と接しているため「成長意欲がない」「自分の経験・スキルを客観的にみることができていない」と判断する可能性があります。 また実際に提示された金額にモヤモヤしたまま内定を受諾しても、いずれ働いているうちに待遇に不満がでてくる可能性が高いでしょう。仕事においても言えることですが「伝えるべきことはしっかり伝える」のが基本です。

根拠のない年収交渉
転職して年収をアップしたいとお考えの方の中には「周りの友人・知人は転職してこれくらいあがったから」「自分の年齢からみると平均年収はこれくらいだから」と主張して年収交渉をする方もいるかもしれません。
ただしこれらの主張には根拠がないため、年収交渉をする際には客観性をもって挑みましょう。

自分で年収交渉をする場合、これだけ多くのことに気をつける必要があります。自分で情報収集して選考対策をしながら年収交渉も考えるのは相当ハードになるでしょう。
転職エージェントに任せた場合、年収交渉をすべてやってくれるので、その分時間を選考対策に費やすことができます。

弊社ムービンでは年収交渉はもちろん、各企業の情報提供から書類・面接対策まで転職活動をすべてサポートしています。年収アップ転職に興味をお持ちの方はぜひお気軽にご相談ください。