FASとコンサルの違いは？- コンサル業界転職特集記事 -

「FASとコンサルって何が違うの？」
結論から申し上げますと、大きな違いはありません。FASは広い意味でコンサルティングテーマの一つとなっています。実際コンサル転職する場合、コンサルと併行してFASを受けることも多くなっています。

明確な違いを挙げるとすれば、FASはM&A、事業再生・事業変革、不正・不祥事といったクライアントにとっての「有事」局面で活躍し、コンサルは中長期的にクライアントを支援するため「平時」で活躍しているという点です。
ここではFASとコンサルの特徴や違い、代表的なファームをご紹介します。

弊社ムービンは1996年に設立された日本初のコンサル業界特化型転職エージェントです。
これまで10000人以上、合格率1%未満と言われている外資戦略ファームにおいても、BCG：300名以上、マッキンゼー：100名以上、ベイン：100名以上と、業界No.1の転職支援実績を誇ります。
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コンサルの仕事を簡単に言うと「クライアント企業をいかに儲けさせるか（＝経営課題を解決し収益を拡大する）」です。
経営課題を経営層から事業部まで、上流から下流まで一気通貫でコンサルティングを手掛けており、幅広い業種、業界にも対応している点が特徴的です。
扱うテーマも幅広いため通信、金融、製造業、公共、医療などの業界と、SCM、人事、戦略、CRMなどの機能でチームが分かれており、プロジェクトの際には各部門ごとに協力しながら進めていきます。

代表的な分野には以下のようなものがあります
・戦略コンサルティング：中長期の経営戦略、新規事業立案、M&A戦略など
・業務改善／BPR：業務プロセスの見直し、コスト削減、効率化支援
・人事・組織コンサルティング：人事制度改革、リーダー育成、組織設計
・ITコンサルティング：IT戦略、システム導入、DX推進
・財務・経営管理系コンサル：資本政策、経営管理制度の構築
・サステナビリティ／ESG対応：持続可能性を軸とした事業戦略の立案

FAS（Financial Advisory Services）という名前の通り、企業の財務・会計に関するアドバイザリー業務を提供します。
上述したコンサルティングテーマのうち、大きく4つ「経営戦略」「M&A」「事業再生・事業変革（リストラクチャリング）」「不正・不祥事（フォレンジック）」に特化したサービスを提供します。

ピュアな戦略案件を取り扱うことも多く、例えばBIG4として有名なKPMGを例に出すと、
KPMGコンサルティングが業界特化(主にエネルギー業界・金融業界)に対する経営コンサルティング＋オペレーション・ITを中心とするコンサルティングを提供するのに対し、
KPMG FASが成長戦略・事業戦略・アクティビスト対応・新規事業戦略立案等など戦略案件を担うことが多くなっています。

そのため、戦略コンサルへの転職を目指す方にもFASは外せない選択肢の一つとなっています。実際弊社ムービンの転職支援でも外資系戦略コンサルへの転職をお考えの方がFASを併行して受けることが多くなっています。

コンサルとFASに関して同じと捉えてもらって問題ないとお伝えしましたが、明確な違いを挙げるとしたら「有事」で活躍するか「平時」で活躍するかです。

「経営戦略」「M&A」「事業再生・事業変革（リストラクチャリング）」「不正・不祥事（フォレンジック）」の４つです。これらは、企業経営を大きく左右する、さらには命運を決める一大事、いわば「有事」対応が求められる場面であると言えるでしょう。
一方で、例えばコンサルティング業界の会社は、多くの場合、有事ではなく「平時」の対応を行っています。クライアントの中長期的な業務改善を総合的に支援しているのが、コンサルティング業界に属する会社の一般的なイメージです。

事業ポートフォリオや経営資源の刷新も含む経営戦略や、M&A、事業再生・事業変革、不正・不祥事といったクライアントにとっての「有事」局面で活躍するFAS業界のファームは、まさに有事の「企業変革スペシャリスト」と言えます。この点は、FAS業界がコンサルティング業界と一線を画す明確な違い、と言うことができます。

「論理的思考力」「コミュニケーション能力」といったコンサル適性は、コンサルの選考でもFASの選考でも共通で厳しく見られます。

マッキンゼー、BCG、ベインといったMBBをはじめとする戦略コンサルティングファームの場合はこのコンサル適性が徹底的にみられますが、ポテンシャルさえあれば前職の経験関係なく内定のチャンスがあります。

アクセンチュア、アビーム、デロイト、PwC、EY、KPMGなどの総合系コンサルティングファームの場合は、業界・テーマ別に分かれた部門・ユニット別採用が実施されているため、前職の経験・スキルから親和性のある部門に応募する必要があります。
例えば、金融機関出身なら金融業界向けコンサルタント、マーケティング部門出身ならマーケティングコンサルタントなど。

FASの場合は、コンサル適性に加えて、ファイナンスバックグラウンドが求められます。会計士・税理士はもちろん、事業会社の経理・財務部門出身者、銀行・証券・保険などの金融機関出身者がメインの採用ターゲットとなります。
現職との親和性は薄いもののFASへ興味があり、自分で勉強して簿記やUSCPA資格を取得したポテンシャル層も採用ターゲットになることがあります。
またM&AにおけるPMI（統合後）フェーズのコンサルタントポジションであれば、システム統合や人事制度統合などでSIer出身者や人事経験者が採用ターゲットになります。第二新卒の場合は戦略コンサル同様にポテンシャル採用が実施されており、前職関係なく内定をもらえる可能性があります。

代表的な大手コンサルティングファームを一部抜粋してご紹介します。

企業	概要
	マッキンゼー アンド カンパニー（McK） グローバルトップの外資戦略コンサルファーム。科学的かつ論理的な問題解決の方法論を経営コンサルティングの世界で初めて明確な形で確立。「現在の経営コンサルティング業界の父」と称される。
	ボストンコンサルティンググループ（BCG） グローバルトップの外資戦略コンサルファーム。日本市場にいち早く注目し、ボストンに次ぐ2番目の拠点として東京進出したこともあり、日本では外資戦略コンサルの中で最も規模が大きく影響力も大きい。
	ベイン アンド カンパニー（Bain） グローバルトップの外資戦略コンサルファーム。「結果主義」を標榜しインパクトの大きい企業変革のパイオニア。プライベート・エクイティ等と組んで仕事をすることも多く、グローバルで最もファンドの案件が多いファームとしても有名。
	アクセンチュア（AC） 世界最大級の総合系コンサルティングファーム。戦略の策定からアウトソーシングまで、文字通り「end−to−end」で顧客に対して目に見える成果を提供する。
	デロイト トーマツ コンサルティング（DTC） BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。人を育てる社風があると言われており、厳しい中でもコンサルタントとして一人前になるまで社内でしっかり面倒を見るという考え方が浸透している。
	KPMGコンサルティング BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。特にIT・リスクコンサルティングに強みを持つ。BIG4ファームの中では最も後発であることから、規模やサービスラインとしては他の3社を追う立場ではあるが、大量採用を行わず一人ひとりの質を高めることに重きを置いている。
	EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC） BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。「Building a better working world」をパーパスに掲げており、社会課題解決志向の方にフィットする。
	PwCコンサルティング BIG4と呼ばれる有名コンサルティングファームの1つ。PwCコンサルティングは「やさしいコンサル」を標榜しており、コンサル未経験者が立ち上がりやすいように研修・育成制度が充実しています。
	アビームコンサルティング（Abeam） 国内発のグローバルコンサルティングファーム。本社が日本にあるため海外の成功モデルの転用ではなく日本独特の商習慣を理解した上で、最適な課題解決のために自分たちでゼロからソリューションを生み出すことができるのが特徴。

グローバルリーダーの育成を使命とするグローバルトップファーム。

1926年にシカゴ大学の経営学教授ジェームズ・O・マッキンゼーによって設立。1933年にマービン・バウアーが入社し、バウアーがニューヨークオフィスを率いて色々な経緯ののち、1947年に現在のマッキンゼー・アンド・カンパニーになる。バウアーは、マッキンゼーの成長を長期にわたってリードし、ファクトベースの分析的アプローチによる科学的・論理的な問題解決の方法論を確立したことで、「現在の経営コンサルティング業界の父」とも称されています。

日本支社は1971年に設立。1972年に入社した大前研一が1975年に出版した「企業参謀 戦略的思考とはなにか」は、日本における経営コンサルティングの礎を築いた書籍といえる（50年近く経った今でもロングセラー）。
日本へのローカライズを遂げ、グローバル化のプロセスにおいて他ファームに数歩先行するファームと言える。経営コンセプト等、日本からの情報発信も積極的に行っている。2006年7月にエアン・ショー氏の日本支社長就任以来一段とその傾向が強まった。

クライアントに常に最高水準の支援を提供することを掲げていることから、時代と共にクライアントのニースに合わせてサービス内容を拭げており、従来のジェネラルな経営コンサルティングを手掛けるインテグレイティプに加えて、デジタルやアクセラレート（実行支援）、オペレーション（サプライチェーン・マニュファクチャリングなど）、RTS（企業変革・事業再生）、クオンタムブラック（データサイエンティスト）、リープ（新規事業立案）などの多岐にわたるサービスラインを有する。

また、グローバルで真の「One Firm（ひとつのファーム）」として運営されているのが特徴で、各国のコンサルタントが国をまたいでプロジェクトにアサインされたり、社内のナレッジ（英語で管理されている）を有効活用する観点から、英語が社内公用語となっている（応募時の必要書類も英文レジュメのみ）。

1963年にアーサー・ディ・リトルから独立したブルース・ヘンダーソンや、後に初代日本支社代表も務めたジェイムズ・アベグレンらによって設立された経営戦略コンサルティングファーム。

今では「経営戦略」という言葉は当たり前になっているが、初めて「戦略」という概念を経営に導入したのがBCG。また、「経験曲線」や「プロダクト・ポートフォリオ・マトリクス（PPM）」、「タイムベース競争」などの画期的なアイデアを開発したのもBCG。競合企業に対する「差別化」「優位性」の必要性をいち早く提唱し、「insight（洞察）」「Impact（インパクト）」「Trust（信頼）」のサイクルを付加価値の源泉として捉え、重視している。

いち早く日本市場に着目し東京オフィスは1966年にボストンに次ぐ2番目のオフィスとして設立。また、東京オフィス以外にも、名古屋・大阪・京都・福岡にオフィスを構えており、グローバルファームでありながらしっかりと日本に根差したファームといえる。その結果、日本において最も規模が大きい経営戦略コンサルティングファームとなっており、業界・テーマを広くカバーしている。

コンサルタントが多いということは≒案件数が多い、幅が広い、ということで日本全体に対する影響力、プレゼンスも大きい。 デジタルへの取り組みも積極的で、BCG Digital Ventures、Platinion、Gammaなどの専門の組織を立ち上げ、これまでの「戦略コンサルタント」採用だけでなく、アナリティクス、エンジニア、デザイナーを採用して自らプロダクトを作ったり、開発まで行っている。 最近の動向においては、アフターコロナにおいて、今後どのように不確実な状況に対応していけばいいのか、そのような場合での経営戦略案件が多く、トレンドキーワードとして脱炭素・カーボンニュートラルのプロジェクトテーマも多い。

同社を経て、経営者、大学教授等に転じた著名人も多く人材輩出ファームとしても有名。

「結果重視」主義、少数精鋭を貫くグローバルトップファーム。
1973年にボストン コンサルティング グループから独立したビル・ベインらによって設立。経営戦略の立案・提言だけで終わるのではなく、経営層が最適な意思決定を行い、実行し、継続的な利益といった具体的に目に見える結果を実現するところまで支援する「結果重視」主義を標榜したのは、ベインが当時のコンサルティング業界にもたらした大きなイノベーション。

「コンサルタントがクライアントにお届けするのは単なるレポートではなく、『結果』である。」の原則のもと、クライアントが不確かな未来の中、競争に勝てるよう、カスタマイズされた戦略を策定し、クライアントと共に、提言を具体的な行動に落とし込んでいる。また、社風を体現するものとして「True North」（真北）という言葉がよくつかわれる。針が少し東に傾いて見えるTrue Northとは磁北ではなく真北、風説や思い込みによる一見正しい答えや、単に理論的に正しいが実行不可能な答えではなく、企業と社会の最大価値を追求した本当の答えを提供したい、というベインのコンサルティングにおける信念であり、カルチャーにもなっている。

海外オフィスとの連携が多く、海外プロジェクトへのアサインや海外オフィスへのトランスファー制度などが充実している。東京オフィスに来るグローバルメンバーも多く、グローバル・ワンチームで活動している。プロボノ活動にも力を入れており、これまで多くのNPO・NGOなどの非営利団体に無償でコンサルティングを提供している。またプライベート・エクイティ等と組んで仕事をすることも多く、グローバルで最もファンドの案件が多いファームとしても有名。

世界で約71万人の従業員数を誇る世界最大のコンサルティングファーム。「High Performance. Delivered.」という企業コンセプトを掲げ、世界中の様々な分野・産業に対し戦略、業務、ITなどのあらゆるコンサルティングを提供している。

アメリカの大手会計事務所であったアーサー・アンダーセンのコンサルティング部門が、1989年に分社化し、アンダーセン・コンサルティングとして設立。分社化後しばらくしてアーサー・アンダーセンが新しくコンサルティング部門（アーサー・アンダーセン・ビジネスコンサルティング：現在のPwCコンサルティング）を設立したことがきっかけとなり、2001年に社名をアクセンチュアに変更。経営戦略・業務・IT領域のコンサルティングを手掛ける「総合系」コンサルティングファームとして活躍。その後業務・IT領域は急拡大し、アウトソーシングやシステムインテグレーション、デジタル、広告なども手掛けるようになり、世界最大級規模のコンサルティングファームになる。また、2010年代半ばからデジタル領域のコンサルティングが拡大するに従い、デジタルや広告・マーケティングに関係する様々な企業を買収し、今では、世界でトップ5に入る広告代理店でもある。

人数規模的にIT（システム開発）やアウトソーシングが多いので、「アクセンチュアといえばIT」という印象が強いですが、1990年代から戦略コンサルティングに力を入れていたことから、総合系ファームの中で最も規模が大きい戦略コンサルティング部門を有する。アクセンチュアに依頼すれば、ワンストップで戦略立案から実行まで全てを賄ってくれるのは、他のファームにはない特出した強みであり、ITやデジタル領域だけでなくコンサルティング領域においても総合系ファームの中ではトップクラス。

1981年に現監査法人トーマツのマネジメントサービス部門が独立して設立された等松・トウシュロス コンサルティングがルーツ。設立時に世界的な大手監査法人グループ（BIG4）の一角である現デロイト トウシュトーマツグループに参加。他の監査法人系コンサルティングファームと同様に、経営とITのコンサルティングを提供していましたが、1993年に経営コンサルティング部門が独立してトーマツコンサルティングとなる。その後、2008年にデロイト トーマツ コンサルティングに社名変更して今に至る。

1993年に独立して以降は、少数精鋭で経営コンサルティングを手掛けていましたが、2010年代に入ってから急成長を遂げ、今では各業務領域からIT・デジタル領域のコンサルティングまで幅広く手掛けている。デジタルや広告・マーケティング領域では、世界でトップ10に入る広告代理店でもあります。また、経営戦略領域では、グローバルにおいてデロイトトウシュトーマツがモニター・クループ（マイケル・E・ポーターらハーバードビジネススクールの教授陣が1983年に設立した戦略コンサルティングファーム）を2013年に買収しモニターデロイトとして経営戦略コンサルティングを提供、日本では2018年から始動。

1993年以降経営戦略領域のコンサルティングを手掛けていることもあり、その領域においても高いプレゼンスを発輝。システム開発やアウトソーシングまでは手掛けていないので、ファームの規模的にはアクセンチュアには及びませんが、経営戦略・業務・IT各領域のコンサルティングにおいては、総合系ファームの中ではトップクラス。

人を育てる社風があると言われており「Up or Out」といわれる外資系に顕著な厳しい社風というよりは、厳しい中でもコンサルタントとして一人前になるまで社内でしっかり面倒を見るという考え方が浸透している。

世界的な大手監査法人グループ（BIG4）の一角であるプライスウォーターハウスクーパース（PwC）のコンサルティングファーム。経営戦略コンサルティングはStrategy&（ストラテジーアンド）として手掛けている。

PwCコンサルティングの過去の経緯はかなり複雑で、まず2002年に当時のKPMGコンサルティングが、アメリカの大手会計事務所アーサー・アンダーセン（当時のBIG5の一角、アメリカで起きたエンロン事件で解散）のコンサルティング部門を吸収してできたペリングポイントにまでさかのぼる。このベリングポイントが2009年に破産した時に、企業向けコンサルティング部門をPwCが買収（ここまではグローバルの動き）。

日本においては、2010年にPwCのメンバーファームであるPwCアドバイザリーとベリングポイントを含む3社が統合してプライスウォーターハウスクーパースとなり、コンサルティング部門とディールアドバイザリー部門ができました。このコンサルティング部門が、2016年の組織再編で現在のPwCコンサルティングになりますが、この間にグローパルで買収していたPRTM（外資経営戦略ファーム）とプーズ・アンド・カンパニー（2011年と2014年に買収）の3社を一緒にしました。
さらに、PwCの戦略グループとPRTMとブーズの3つの組織をまとめてPwCコンサルティングStrategy&として発足。

PwCコンサルティングは、アクセンチュアやデロイト トーマツ コンサルティングと異なり、買収によって総合系ファームとしての形を作り上げてた。ベリングポイントは元々業務IT領域のコンサルティングに強みがあり、これを補完する形で経営戦略領域に強いPRTMとプーズ・アンド・カンパニーを買収。その結果、経営戦略領域から業務IT領域まで手掛け、M&Aやファイナンス領域も得意とする総合系ファームとして、またBIG4系ファームの一角としてのプレゼンスを発運。

「やさしいコンサル」を標榜しており、コンサル未経験者が立ち上がりやすいように研修・育成制度が充実している。

2014年にKPMGマネジメントコンサルティング（主に経営戦略・業務領域のコンサルティングを手掛ける）とKPMGビジネスアドバイザリー（主に危機管理や事業継続計画BCP）、コンプライアンス、コーポレートガバナンスなどのリスクコンサルティングを手掛ける）を統合して設立。

設立時に、新たにIT（テクノロジー）コンサルティング部門を大幅に拡充したため、マネジメントコンサルティング（経営戦略・業務領域）、テクノロジーコンサルティング（IT領域）、リスクコンサルティング（リスク領域）の3つの領域でサービスを提供。

BIG4（会計系）の総合系コンサルティングファームの中では最も後発であることから、規模やサービスラインとしては他の3社を追う立場ではあります。しかし、監査および財務アドバイザリーのサービス領域において、国内外でとても高いブランド力のあるKPMGのメンバーファームであること、あずさ監査法人（親会社）の集客力があることから、プロジェクト獲得がしやすく、日本においてもKPMGグループの中でビジネスコンサルティングの一翼を担っている実力のあるファーム。

また、日本企業的なカルチャーがあり、大量採用を行わず一人ひとりの質を高めることに重きを置いているという特徴もあります。そのため、規模は他BIG4系ファームと比較すると大きくはありませんが、経営戦略から業務ITまでをしっかりと手掛けており、BIG4の一用としてのプレゼンスを発輝。

世界的な大手監査法人グループ（BIG4）の一角であるアーンスト・アンド・ヤング（EY）のコンサルティングファームとして、2010年に設立されたEYアドバイザリー（EYA）がルーツ。

EYAは、2017年に金融機関向けコンサルティングを手掛けるEYフィナンシャル・サービス・アドバイザリー（EYFSA）と統合してEYアドバイザリー・アンド・コンサルティング（EYACC）となり、さらに2020年にM&A・財務アドバイザリーを手掛けるEYトランザクション・アドバイザリー・サービス（EYTAS）と統合してEYSC。

経営戦略領域のコンサルティングは、EYパルテノンとして手掛ける。EYパルテノンは、2014年にグローバルにおいてパルテノン・グループ（1991年にベイン・アンド・カンパニー出身者が設立した戦略ファーム）を買収しEYTASの一部門として設立。日本では2018年にサービスを提供開始し、2020年の統合後は、EYSCの一部門としてEYパルテノンが経営戦略領域のコンサルティングを手掛ける。

BIG4の総合系コンサルティングファームの中では後発ですが、2019年にデロイト トーマッコンサルティングを2010年代に急成長させた立役者である近藤聡らがEYにジョインしたことをきっかけに急成長を遂げている。元々、経営戦略・業務IT・M&A・ファイナンスなどの幅広い領域を手掛けていましたが、それぞれEYパルテノン・EYACC・EYTASに分かれてしまっていたところ、2020年にEYSCとしてひとつのファームとなり、後発ながら猛烈な勢いで追い上げ、総合系ファームとして、またBIG4系ファームの一角としてのプレゼンスを発輝。

代表的なFASを一部抜粋してご紹介します。企業再生ファームも含んでおりますので参考になれば幸いです。
BIG4のうち、EYのみが唯一、コンサル機能とFASを統合していることがわかります。

企業	概要
	KPMG FAS BIG4FASとして知られる有名コンサルティングファーム。 日本ではBig4系のFinancial advisory service Firmとして最初に設立され、実績並びにマーケットからの認知度、評価も高い。KPMGグループの戦略案件を取り扱う。
	デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー（DTFA） BIG4FASとして知られる有名コンサルティングファーム。デロイトグループの中でも、M&Aアドバイザリー、企業価値評価（バリュエーション）及び企業再生・再編支援等のファイナンシャルアドバイザリーサービスを展開。FASとして国内最大規模を誇る。
	PwCアドバイザリー BIG4FASとして知られる有名コンサルティングファーム。M&Aや事業再生・再編、ディールストラテジーなどのコンサルティングサービスを提供している。戦略策定から実行まで総合的な支援を手掛け、クロスボーダー案件も豊富。
	アドバンスト・ビジネス・ダイレクションズ（ABD） 財務・戦略・会計・M&A分野を専門とする少数精鋭の事業・企業再生コンサルティングファーム。地方の中堅中小企業の再生を中心にコンサルを手掛ける。
	フーリハンローキー ユニゾン・キャピタルの創立メンバーの1人である佐山展生氏が創設したM&Aアドバイザリー（旧GCA）。日本に軸足を置きながら全世界に10か国14拠点を持つ真のグローバルM&Aアドバイザリーファーム。
	アリックスパートナーズ グローバルトップの企業再生プロフェッショナルファーム。MBBを代表する外資系トップ戦略コンサルティングファーム出身者がネクストキャリアとして選ぶほど、難易度が高く影響力の大きいプロジェクト案件を取り扱う。
	経営共創基盤（IGPI） 経営コンサルティング、財務/M&Aアドバイザリー、経営者派遣/ハンズオン支援、自己投資、の4領域をカバーしている。近年ではグローバル海外案件も増えており、海外常駐もあり。コンサルだけでなく投資などの事業も展開している。
	フロンティア・マネジメント（FMI） 東証プライム市場上場の国内独立系コンサルティングファーム。ハンズオン型の経営支援に強みを持ち経営コンサルティング、M&Aアドバイザリー、経営執行支援、事業再生など多面的なサービスからクライアントに最適なソリューションを提供。

日本におけるBIG4系ファイナンシャルアドバイザリーファームの中で最も早く設立されたパイオニア的存在であり、国内外のM&Aや事業再編、企業再生に関する支援を幅広く手掛けてきた実績を持つ。KPMGジャパンの一員として、グローバル150カ国以上のKPMGネットワークと連携し、高度な専門性と国際的な対応力を備えたコンサルティングを提供している。

提供サービスは多岐にわたり、M&Aアドバイザリー（FA業務）、バリュエーション（企業価値評価）、ファイナンシャルデューデリジェンス、PMI（統合支援）などに加え、企業再生・再編の戦略策定、組織再構築支援、不正調査・フォレンジック調査などの特殊領域にも強みを持つ。これにより、クライアントが直面する多様な課題に対して、包括的かつ柔軟なソリューションを提供している。

特に、ターンアラウンド（事業再生）やディストレストM&A（経営難企業の買収・売却）における実績は国内随一とされ、政府系機関や金融機関、大手企業との連携も多数。市場からの高い評価と信頼を獲得している。

また、KPMG FASは人材育成にも力を入れており、公認会計士やM&A専門家、金融機関出身者など、多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルが在籍。専門性を磨きながら、多様な案件にチャレンジできる環境が整っており、若手からシニア層まで幅広いキャリア形成が可能である。

グローバルな視点とローカルな実務力を兼ね備えたKPMG FASは、真に価値あるアドバイザリーを提供できるプロフェッショナルファームとして、企業変革の最前線を支えている。

国内最大規模を誇るFAS（ファイナンシャルアドバイザリーサービス）ファームであり、M&Aや企業再編、バリュエーション（企業価値評価）などを通じて企業の成長と再生を支援している。デロイト トーマツ グループの一員として、監査・会計・税務・年金・コンサルティングといった多様な領域の専門家と連携し、クライアントに対してワンストップかつ高度なソリューションを提供できるのが大きな強み。

M&Aアドバイザリーにおいては、買収・売却の戦略立案からデューデリジェンス、クロージング後のPMI（統合支援）まで一貫してサポートを行う体制を構築。国内のみならずアジアを中心としたクロスボーダー案件にも対応しており、デロイトのグローバルネットワークを活かして150カ国以上の海外ファームと連携した国際的な支援も可能としている。

案件の対象範囲は上場企業から中堅・中小企業、さらにはスタートアップまでと幅広く、外資系投資銀行（IBD）と比較してディールフローが厚い点も魅力の一つ。M&Aや再編に関わる専門性を深めながら、より多様なプロジェクトに携わることができる環境である。

また、東京・大阪・名古屋・福岡といった主要都市に拠点を構え、地域に根ざした案件にも積極的に取り組んでいる点も特徴。国内外の広範なネットワークを活かして、多様なニーズに対応できる体制が整っており、専門性とグローバル対応力の両立を実現している。企業価値向上に貢献したいと考えるプロフェッショナルにとって、魅力的なキャリアフィールドが広がっているファームである。

日本における事業再生・再編のパイオニアとして圧倒的な実績とノウハウを誇ります。特に、超大手企業の再生案件を多数手がけてきた経験から、複雑かつ高難度のプロジェクトにおいても確かな信頼を獲得しています。

同社の主なサービス領域は、M&Aアドバイザリー、事業再生・再編、ディールストラテジー、企業価値評価（バリュエーション）、PMI（統合支援）など多岐にわたり、戦略策定から実行支援に至るまでワンストップで提供可能な体制が整っています。特に、クロスボーダー案件における豊富な実績はPwCグローバルネットワークの強みを活かしたものであり、海外企業との連携や現地調査、交渉支援まで高い専門性を発揮しています。

また、ディールストラテジー領域では、M&Aの目的整理やターゲット企業の選定、取引実行後の統合プロセスまでを包括的に支援。単なるファイナンスの枠にとどまらず、経営視点での実行力あるソリューションを提供できる点が、同社の大きな強みです。

多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルが在籍しており、公認会計士、金融機関出身者、戦略コンサルタントなどがそれぞれの専門性を活かしながら連携しています。若手にも大手企業の変革に関わるチャンスが多く、成長機会に恵まれた環境が用意されています。

旧アーサーアンダーセンの財務戦略グループに所属していたプロフェッショナルたちが中心となり設立された財務戦略アドバイザリーファームです。アーサーアンダーセン時代から培われた高度なファイナンススキルと経営支援のノウハウを基盤に、大手商社から地方の中堅企業まで、業種・規模を問わず幅広いクライアントに対して、戦略的かつ実践的なコンサルティングを提供しています。

同社の特徴は、大手コンサルファームのようにサービスラインや専門領域で分断されるのではなく、M&Aアドバイザリー、企業再生支援、バリュエーション（企業価値評価）、事業戦略立案、経営管理制度改革といった複数の領域にまたがるテーマに一気通貫で関与できる点にあります。これにより、クライアントの全体最適を意識した支援が可能となり、コンサルタント自身も広範なスキルセットを獲得することができます。

また、少数精鋭の組織体制であることから、案件の一部だけでなく全体に関与できる点も魅力の一つです。計画立案にとどまらず、その実行支援やクライアント内での定着まで伴走するスタイルは、クライアントからの信頼が厚く、リピート案件が多い理由でもあります。

大手総合商社のグローバル戦略や、地域に根差した中小企業の再生といった案件まで、扱うテーマもスケールも多様で、極めてダイナミックなコンサルティング経験を積むことができます。経営に深く入り込み、真の価値提供を目指したい方にとって、ABDはまさに理想的な成長の場といえるでしょう。

KPMG出身の公認会計士である渡辺章博氏と、三井銀行（現・三井住友銀行）出身であり、ユニゾン・キャピタルの創業メンバーとして知られる佐山展生氏によって設立された、日系発の本格的なグローバルM&Aアドバイザリーファームです（旧GCA）。現在はアメリカを本拠とするフーリハン・ローキーの傘下に入りつつも、日本に強固な基盤を持ち、世界10カ国14拠点に展開する真のグローバルプレイヤーとして存在感を放っています。

同社の最大の特徴は、M&A業務をバリュエーション、デューデリジェンス、契約交渉などといったプロセスで縦割りにせず、案件全体を一気通貫で担当できる体制にあります。このため、コンサルタントは「M&Aの全体像を理解しながら、クライアントのビジネスに深く入り込む」姿勢を自然と身につけることができ、より実践的かつ戦略的なアドバイスを提供するプロフェッショナルへと成長できます。

また、他の外資系投資銀行や大手証券とは異なるカルチャーも魅力の一つ。社内は穏やかかつ紳士的な風土が根づいており、プレッシャーは大きくとも、協働の文化のもとでプロフェッショナルとしての成長を目指せる環境が整っています。

日本企業の複雑な事業再編やクロスボーダーM&A、事業承継など、ストラクチャー設計に高い知見が求められる案件に強みを持っており、大手会計事務所や証券会社では対応が難しい“創造性”が問われる案件が多く舞い込むのも同社の特徴です。

M&Aの専門性を深めつつ、広範なスキルをバランス良く身につけたい方、長期的にプロフェッショナルキャリアを築きたい方にとって、フーリハン・ローキーは非常に魅力的な選択肢と言えるでしょう。

グローバルトップの企業再生コンサルティングファーム。
1981年にデトロイトで創業し、現在はニューヨークに本社を置く、目に見える成果（企業価値の向上）にコミットし、構造改革やターンアラウンド等をハンズオンで支援するコンサルティングファーム。少数精鋭のシニアチームを組成し、戦略的ビジョンと実際の業界経験を組み合わせ、平時ではなく有事、つまり「転機」や「難局」に直面したクライアント企業に対して「目に見える成果」を実現するための支援に特化している点で他のコンサルティングファームと一線を画している。
グローバルのコンサルティングファームランキングではTOP３にランクインしている。（The Top 50 Consulting Firms of 2023）

新聞・ニュースに取り上げられる案件多数！MBBを代表する外資系トップ戦略コンサルティングファーム出身者がネクストキャリアとして選ぶほど、難易度が高く影響力の大きいプロジェクト案件を取り扱う。国内においての主な再建・再生実績としては、日本航空（再生支援）、ライブドアグループ（再生支援）、ニイウス コー（民事再生法下での事業譲渡並びに会社清算）、などがあり、 グローバルにおいてはGM（ゼネラル・モーターズ）やKマート、ワールドコムなど有名企業が多く、新聞・メディアで報道されている企業再生の裏にはアリックスパートナーズの活躍があると言える。

直近はPEファンド案件も増加傾向にあり、事業再生に加えM&Aに際してのBDDやPMI、そしてクロスボーダー案件も数多く手掛けている。世界各国に27の拠点2800名のプロフェッショナルが在籍。「One-firm」としてグローバルで協働)を促進するカルチャー。

元産業再生機構の冨山和彦氏を中心に設立された、国内屈指の独立系戦略コンサルティングファーム。単なる経営戦略の立案にとどまらず、財務・M&Aアドバイザリー、自己投資、経営実行支援までをワンストップで提供できる点に強みを持ち、「実行」を重視する日本発の総合経営支援機関として高い評価を得ている。

最大の特徴は、コンサルティング、ファイナンス、出資・人材派遣を含む“ハンズオン型支援”をシームレスに提供できること。必要に応じてプロジェクトメンバーが企業の執行役員などの立場で経営に常駐し、机上の理論ではなく現場に根差した支援を行う。また、投資先に対して資本支援を行う体制も整っており、経営資源と資金の両輪で企業価値の向上を図る独自のモデルを確立している。

レポート提出型のコンサルとは異なり、実務面での実行支援やマネジメント実践の機会が多く、ピッチ業務よりもエグゼキューションに注力できる環境も魅力。特に戦略と財務、両面からのアプローチを経験できるため、将来的に事業会社での経営層を目指す人材にとっては、PL・BS・CFの深い理解とハンズオンの実績を積める貴重な場となっている。

さらに、近年では米国・アジア・北欧を中心としたグローバル案件も増加中。中には海外常駐型のプロジェクトもあり、グローバルに活躍したい人材にとっても多くのチャンスが広がる。独立性を保ちつつ、官界や日系大手企業とのネットワークを活かした強固な営業基盤を持つ日の丸ファームとして、今後も注目を集める存在である。

産業再生機構の中核メンバーを中心に設立された東証プライム上場の大手コンサルティングファーム。
経営支援およびM&Aアドバイザリーを手がける。ビジネス、金融、会計、法務といった多様なバックグラウンドを持つ専門家で構成されており、業種や業界を問わず、企業のあらゆる経営課題に対して多角的かつ実践的なソリューションを提供できる点に大きな強みがあります。

同社の最大の特徴は、ハンズオン型での支援体制。表層的なコンサルティングに留まらず、経営戦略の立案から実行フェーズまで深く入り込み、クライアントの伴走者として中長期的に関与します。特に、企業再生、事業再編、事業承継、クロスボーダーM&Aなど、高度な意思決定が求められるフェーズにおいて豊富な実績を持っており、経営の根幹に関わる重要な局面での支援に定評があります。

また、金融機関やファンド、法務・税務の専門家とも強固な連携体制を構築しており、案件の特性に応じて柔軟に専門性を結集し、クライアントの価値向上を総合的に支援できる点も魅力。中小企業から上場企業、外資系企業に至るまで、幅広い顧客層に対応しています。

さらに、国内外の豊富なネットワークを活かしたクロスボーダー支援や、企業価値評価・財務デューデリジェンスといったファイナンス系業務にも強く、戦略と実務の両面に長けた総合型経営プロフェッショナル集団として、他のファームとの差別化を図っています。

実行力と専門性を兼ね備えたフロンティア・マネジメントは、複雑化する経営環境のなかで信頼されるパートナーとして、高い評価を受け続けています。

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